業務や部署ごとの最適化が最適解、なぜできないか

　では、あなたが組織の長だったとして、これらの働き方をどのように決めれば良いのだろうか。

　本来は業務内容によって、どのタイプを選択するかを変えるのが良いだろう。個人で完結する業務が多く、環境の変化への迅速な対応をあまり気にしなくて良い職場であれば、（4）や（5）のリモート主軸の働き方で十分可能だ。

　一方で、皆が自由闊達な意見交換を行い、前向きなエネルギーで新たなものを生み出すような職場であれば、直接顔を合わせる機会を増やしたほうが良いだろう。したがって、本来は職場ごとにどの働き方をするかを選択すれば良いし、個人にとっては希望の働き方ができる部署に異動できれば良いのだ。

　しかしながら、まずそうはならない。

　なぜなら、多くの日本企業では“公平感”の観点から、部署ごとの個別対応は極力排除され、全社的な一元的対応が求められるからだ。