太陽まかせ風まかせの不安定を
火力発電所が支えている皮肉
温暖化ガスを排出しない電源といえば、太陽光発電や風力発電をはじめとする再生可能エネルギーの導入が、日本を含め、世界で急ピッチに進んでいる。
むしろ、核エネルギーよりも再生可能エネルギーの方が、規模の面では脱炭素電源として主流になりそうな勢いだ。国際エネルギー機関（IEA）によると、2022年における全世界の発電量のうち、再生可能エネルギー由来は30％を占め、最も控えめの予測でも、2030年までに50％近くまで上昇する見込みだ。
再生可能エネルギーだけで大量の電力を、長期間にわたって安定かつ安価に供給できるのであれば、理想かもしれない。だが実際はそううまくいきそうにないのが現状だ。再生可能エネルギーを増やすだけでは、増大する電力需要を賄うのと並行して、2050年までにカーボンニュートラルを達成するのは難しい。
再生可能エネルギーとして代表的な太陽光発電や風力発電には、現時点で2つの課題がある。
1つめは、天候に左右されやすいこと。
もう1つは、火力発電や原子力発電と比べて、広い設置面積を必要とする点だ（図1-10）。
当たり前のような話だが、太陽光発電が発電できるのは晴天の時だけで、風力発電は風が吹いた時だけだ。再生可能エネルギーだけに頼ると、電力が必要な時に発電できず、不要な時に余分な電力を発電するという状況が起きうる。つまり、間欠性が課題とされているのだ。
再生可能エネルギーの間欠性を現在補っているのは柔軟に出力を調整しやすい火力発電である。再生可能エネルギーを大量に導入したからといって、単純に全ての火力発電を廃止できる状況にないのはこのためだ。
