逆に、男性では影響関係が弱いが女性では表れるのが、専門職であることの収入増加効果です(月収で11.5万円増)。
ジェンダーギャップが著しい日本の労働市場の中で、東大卒という学歴資本に加えて専門職という資本も備えていることが、女性の中では収入面で有利に働くようです。

一方、職種をコントロールすると、男女ともに東大卒の中では修士や博士であることによって学部卒よりも収入が高くなる効果はほぼ見られません。せっかく取得した学位が特に収入には反映されにくいことについては、日本の労働市場の問題点としてすでに指摘されています。
図表3-7について、もう1つ目を引く結果が、出身高校の設置者の影響です。
男女ともに、出身高校が私立・国立である場合に、それ以外の公立高校出身者等と比べて収入が高くなる傾向があるのです(男性で3.9万円増、女性で8.9万円増)。
これについても、なぜこうなるのかはこの分析からだけではわかりません。
推測ではありますが、東大に入学者を多く出している私立や国立の高校の多くは中高一貫校であり、そうした6年間の学校経験に基づく社会関係資本(友人知人のネットワーク)や、文化資本(特定の好み・趣味や立ち居振る舞いなど)が、大学を経由して社会に出てもなお有利さを発揮している可能性があります。