実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。そこで、ダイヤモンド編集部では上場企業3890社を対象に、年収1億円以上の経営陣を調査、業界ごとに実名でのランキングを作成した。特集『「最新版」1億円以上稼ぐ取締役1199人の実名！ 上場3890社「年収1億円以上幹部」ランキング』（全24回）の＃18では、金属製品業界の報酬ランキングをお届けする。（ダイヤモンド編集部 今枝翔太郎）
有名住宅設備メーカーがずらり
給湯器やシャッターの大手がランクイン
近年、日本の製造業では、資材費や物流費の高騰、人口減少など市場環境の悪化が指摘されている。
金属製品業界も例外ではない。例えば住宅設備メーカーでは、住宅着工件数の減少も相まって、国内市場は厳しさを増している。
そんな中、金属製品を手掛ける国内各社は、価格改定や海外進出といった施策を進めることで市場の激変に対応している。逆境にあっても成長を続けているのであれば、経営陣がそれ相応の報酬を受け取っていても、株主から批判の声は上がらないだろう。
では、金属製品業界で「年収1億円以上」の経営幹部はどんな顔触れなのだろうか？
ダイヤモンド編集部では、経営トップの会長、社長のみならず役員を対象に、年収1億円以上の高額な報酬を受け取っている人物を業界別に集計した。1社から複数人が記載される場合もある。
本特集では、高収入を単純に批判する狙いはない。次ページのランキングには、年収額と併せてPBR（株価純資産倍率）、ROE（自己資本利益率）、時価総額も掲載しているので、それらに「見合う年収」を得ているかの参考にしてほしい。
金属製品業界で年収1億円以上の経営幹部のランキングを作成したところ、ある「大手住宅設備メーカー」の幹部がトップ3を独占していることが判明した。
ランキングトップ以外でも、リンナイや文化シヤッターなど、知名度が高い住宅設備関連企業の大手が複数ランクインしている。これらの企業の幹部たちはどれくらいの報酬を受け取っているのだろうか。
次ページでは、金属製品業界で年収1億円以上の役員の実名と報酬額を一挙に見ていこう。
