実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。そこで、ダイヤモンド編集部では上場企業3890社を対象に、年収1億円以上の経営陣を調査、業界ごとに実名でのランキングを作成した。特集『「最新版」1億円以上稼ぐ取締役1199人の実名！ 上場3890社「年収1億円以上幹部」ランキング』（全24回）の＃22では、電機業界の報酬ランキングをお届けする。（ダイヤモンド編集部 今枝翔太郎）
日立、ソニー、キヤノン…“超有名企業”幹部がずらり
報酬額「10億円超え」の役員が5人も
日本勢の“お家芸”ともいえる製造業の中で、特に世界で高いプレゼンスを誇るのが電機分野だ。
しかし電機業界でも、他分野と同様、海外強豪メーカーの躍進や国内人口減少など、市場環境の激変に直面している。そんな中、国内電機各社は事業領域の「選択と集中」や、ハードの製品の売り切りにとどまらない「ソリューション型営業」の展開などにより成長を図ってきた。
このような取り組みが奏功した国内大手電機メーカーでは、収益が「賃上げ」として従業員に還元されている（電機大手の年収については、特集『25年 給料ランキング』の『電機業界の年収ランキング【主要7社】日立、富士通、パナ、NEC…前年から「80万円アップ」でトップに躍り出たのは？』参照）。社員の年収が高い企業であれば、役員が高い報酬を得ていても、社内の理解は得やすいだろう。
では、電機業界で「年収1億円以上」の経営幹部はどんな顔触れなのだろうか？
ダイヤモンド編集部では、経営トップの会長、社長のみならず役員を対象に、年収1億円以上の高額な報酬を受け取っている人物を業界別に集計した。1社から複数人が記載される場合もある。
本特集では、高収入を単純に批判する狙いはない。次ページのランキングには、年収額と併せてPBR（株価純資産倍率）、ROE（自己資本利益率）、時価総額も掲載しているので、それらに「見合う年収」を得ているかの参考にしてほしい。
電機業界で年収1億円以上の経営幹部のランキングを作成したところ、何と155人もの役員が1億円以上の報酬を受け取っていることが明らかになった。しかも、そのうち5人は報酬が10億円を超えている。
ランキングでは、日立製作所の東原敏昭会長やキヤノンの御手洗冨士夫会長兼社長、ソニーグループの吉田憲一郎会長、富士通の時田隆仁社長など、有名役員も名を連ねている。「カリスマ経営者」の中で報酬が最も高額なのはいったい誰だろうか。
次ページでは、電機業界で年収1億円以上の役員の実名と報酬額を一挙に見ていこう。
