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生成AIの発展には大量のデータを収集して学習するプロセスが不可欠だが、そうした巨大なデータを保存しておくデータセンターは、どこに置くべきだろうか。地政学に経済安全保障の視点を加えた「地経学」の第一人者である著者によれば、日本がデータセンターの候補地として世界から注目を浴びているという。※本稿は、政治学者の鈴木一人『地経学とは何か 経済が武器化する時代の戦略思考』（新潮選書）の一部を抜粋・編集したものです。
「日本語の壁」を打破したい…
世界の対話型AI市場から熱視線
最近では、アメリカのオープンAIが東京オフィスを開設したとか、同じくアメリカのオラクルがデータセンターのために一兆円を日本に投資するとか、AIに関して日本が中心的な話題になることがだんだんと増えてきています。ついこの前までの話題の中心は半導体に関するもので、TSMCの熊本工場やラピダスなどでした。その日本が今度はAIの集積地になってきているということで、これは非常に面白い展開だと思います。というのも、現在、AIの分野において中心的な技術となっているのが、ChatGPTに代表される、対話型の生成AIです。
この対話型のAIは言語によってやり取りを行うため、英語を中心言語として発達してきた生成AIにとっては、日本語という壁があります。そのため、日本語の様々な用例を学習し、生成AIに活かしていくということが重要になってきているのです。つまり、日本はAI市場において重要な市場であり、各国が投資する価値がある国と見ているということになるかと思います。
