長期連載『自動車 “最強産業”の死闘』では2025年度も40本以上の記事を配信してきた。本稿では、25年4月1日～26年3月24日に配信し、読者の支持を集めたトップ10の記事を紹介する。首位は、ホンダによる自動車部品メーカー、Astemo子会社化の裏事情を明らかにする記事だった。上位には、自動車業界の再編や、EV（電気自動車）の需要が減少したことに関連する記事が入った。人気記事を振り返り、この1年の自動車業界の動向をおさらいする。（ダイヤモンド編集部）
1位はホンダによるAstemo子会社化の内幕
ホンダと日産の提携の鍵握るサプライヤーの記事が4位
【年間人気記事1位】
ホンダによるアステモ子会社化の舞台裏！デンソーに次ぐ日系最大級の自動車部品メーカーの株式を、日立から買い取った「真の狙い」とは？
ホンダがAstemo（アステモ）を子会社化する。1523億円を投じ、日立製作所からアステモ株式の21％分を取得する。アステモの主導権を握ることで、ソフトウエア開発などにおけるホンダとの協業を加速させる。だが、理由はそれだけではない。ホンダが出資を引き上げた真の狙いとは一体何か。アステモ関係者やホンダ関係者らへの取材を基に、子会社化の舞台裏を明らかにする。 >>記事はこちら
【年間人気記事2位】
【独自】テスラ日本法人で社員による「自爆営業」が横行！社長含む幹部が報酬を一部辞退、問題の背景とは？
イーロン・マスク率いる米国の電気自動車大手・テスラの日本法人で、一部社員による「自爆営業」が横行していたことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。2025年の販売台数は1万台を超え、過去最高を記録するという絶好調の裏で、いったい何が起きていたのか。日本法人の橋本理智社長を含む幹部が、報酬を一部辞退することになったテスラ日本法人の内情を明らかにする。 >>記事はこちら
【年間人気記事3位】
日野・三菱ふそう統合の全容が判明！トヨタとダイムラーが水面下で主導権争いも、両者間にある「決定的な優劣」とは？
国内トラック大手の日野自動車と三菱ふそうトラック・バスは、2026年4月に設立される新会社の傘下に入ることとなった。新体制では、トヨタ・日野連合とダイムラー・三菱ふそう連合の間で早くも主導権争いが勃発しているようだ。船出を目前に控えたトラック連合の関係各社の思惑を徹底検証する。 >>記事はこちら
【年間人気記事4位】
ホンダが「出資比率引き上げ」を視野に入れるサプライヤーの名前とは？日産との提携のカギを握る超重要企業、大ナタ振るうケイレツ再編“次の一手”
ホンダがケイレツ再編を断行している。ホンダ系列の部品メーカー、ユタカ技研の保有株50％程度を自動車部品大手のインド・マザーサン・グループに売却する。2023年のホンダロック、24年の八千代工業に続く株式売却だ。ホンダにとって、再編は売却だけではない。「出資比率の引き上げ」を視野に入れ、関係を強固にしたい企業も存在する。ホンダが出資比率の引き上げを検討し、日産自動車との提携でも鍵を握る企業名を明かす。 >>記事はこちら
【年間人気記事5位】
ホンダがEV損失「最大2.5兆円」計上！EV注力で他商品のラインナップや中国事業に深刻な“副作用”、社員「メーカーとして情けない」
ホンダが0シリーズなどEV（電気自動車）3車種の発売中止などに関連して、最大2.5兆円の損失を計上する。2026年3月期は、1957年の上場以来初の最終赤字に転落する。ホンダの三部敏宏社長がトップ就任時に掲げた「脱エンジン宣言」に基づくEVによる成長戦略を大幅に見直すことになった。0シリーズ発売に向け、社内の経営資源を割いてきたため、他商品の競争力低下や商品ラインアップ不足を招いており、戦略の軌道修正も容易ではない。本稿では、ホンダのEV巨額損失の問題の核心に迫る。 >>記事はこちら
