新幹線が好調だった
鉄道事業
鉄道事業は定期外利用、特に新幹線が好調だった。鉄道運輸収入は同4.5％増の約1兆8485億円で、2018年度に次ぐ過去2番目の好決算だった。うち新幹線は同5.9％増、在来線定期は同1.9％増、在来線定期外は同4.9％増で、新幹線の好調が目立った。
鉄道運輸収入・輸送量の推移 拡大画像表示
2023年度の新幹線輸送量（人キロ）は、JR東海が2018年度比で94％、JR西日本が同94％だったのに対し、JR東日本は89％だったように、同社の新幹線は他社と比較して回復が遅れていた。
2025年度の輸送量はJR東海が同108％、JR西日本が同108％（ただしこれは2024年3月の北陸新幹線敦賀延伸開業効果が大きい）とさらに伸びているが、JR東日本もようやく100％の水準まで戻った。
新幹線の鉄道運輸収入で見ると、2023年度は同90％、2024年度は同98％だったのが2025年度は同103％へと、大幅な改善が続いている。同社は需要回復加え、割引率の高いきっぷの販売が減り、通常の運賃・料金での利用が増えたことが影響したと分析している。この他、在来線定期外は中央線快速グリーン車導入で約80億円の増収となった。
鉄道やバスなどモビリティ分野におけるインバウンド効果は前年比約25億円増（同11％増）の約475億円だったが、計画の520億円は未達となった。同社は消費単価の高い欧米豪市場の取り込み不足、河口湖・軽井沢などのインバウンド需要の高かった地域への対応が遅れたことが一因と振り返る。
一方、不動産や流通など生活ソリューション分野の効果は計画の約500億円を4％上回る約519億円だった。鉄道利用の増加は関連事業の増収にもつながる。2026年度はデータ分析を活用したターゲティングを強化して、モビリティで約610億円の収入を目指す。
