「もっとでかい風呂敷を広げてこいよ」

だからシアトルの開発現場では、何かを提案すると、まずリターンを聞かれる。ぼくが最初にとまどったのは、コストの話をする前にリターンの話を求められたことだった。日本にいたころは「で、予算いくら?」が先に来ていたので、順番が逆で面食らった。

そして彼らは、ここからが細かい。工数を分解して見積もるし、金額の試算にもかなりの気合を入れる。ただしそれは、予算に収めるための計算ではない。どれだけ大きく返ってくるかを確かめるための計算だ。同じ作業なのに、向いている方向が逆だった。

もっと驚いたのは、彼らのハングリーさのほうだ。かけるコストよりリターンが小さい案を持っていこうものなら、まともに検討してもらえない。「もっとでかい風呂敷を広げてこいよ」と言われて、その場で突き返される。コスパの良いプロジェクトをまとめてきたことを褒めてもらえると思っていたぼくは、しばらく立ち直れなかった。

逆に、大きなリターンが返ってくると確信できたものには、人もお金も時間も一気に寄せる。こういうとき彼らはdouble down on(倍賭けする)という言い方をよくする。もともとトランプのブラックジャックの言葉で、手札を見て勝てると判断したときだけ、賭け金を倍にすることを指す。当てずっぽうの大博打ではない。勝ち目が見えたときにだけやる。

「ROI」は一度アメリカを壊しかけた

ここまで読むと、ROIが万能に思えてくるかもしれない。でも、そうではない。

1980年、『ハーバード・ビジネス・レビュー』に、ロバート・ヘイズとウィリアム・アバナシーという2人の研究者が論文を発表した。タイトルは「Managing Our Way to Economic Decline(自ら招いた経済衰退)」。当時のアメリカ経済の不振は、石油価格や規制のせいだと言われていた。でも2人はこう書いた。悪いのは、アメリカの経営者自身だ、と。

彼らが名指しで批判したのが、ROIのような短期の数字ばかりを追う「数字による経営」だった。数字で示せるものしか通らなくなり、時間のかかる技術への投資が細っていく。その結果、アメリカ企業は他社の真似ばかりするようになった、と。

そして当時の彼らが「見習うべきだ」と書いた相手が、ヨーロッパと日本の経営者だった。1960年代から70年代にかけて、アメリカ製造業の生産性の伸びが年2.8%だったのに対し、日本は8.2%。長い目で投資できる日本を、アメリカが羨ましがっていた時代がある。

ここに、この口癖のおもしろさがあると思う。ROIを細かく計算して、効果の大きいものを選びにいくのは、まちがいなく賢いやり方だ。でも本当に大きなものを取りにいくときには、いったんROIを忘れることも大事な一手になる。まだ誰もやったことのない仕事ほど、リターンを数字で示せないからだ。示せなければ、計算の上では必ず負ける。数字で説明できる案しか通らない組織は、いちばん大きなものを取り逃がす。

シアトルの一流たちは、そのどちらもやっている。ふだんは細かいところまで詰める。そのうえで、ここぞという場面では、その物差しを一度わきに置く。

上を向くか、下を向くか

明日からできることは、とても小さい。何かを提案するとき、「これ、いくらかかります」から始めない。「これをやると、何がどれだけ良くなります」を先に言う。コストの話は、そのあとでいい。順番を入れ替えるだけだ。

たったそれだけでも、自分の目線が変わってくる。同じ仕事を前にして、「いくらかかる?」から入る人は下を向き、「どれだけ大きな手柄になる?」から入る人は上を向く。毎日くり返しているうちに、この2人はまったく違う場所に立つことになる。世界一流が毎日やっているのは、たったそれだけのことだ。