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主要メディアで働く人材が近年、著しく流出している。業界団体の調査によると、四半世紀でメディアの従業員数は4割減、「辞めたい」と考えている人も4割程度いるとされ、深刻な現状にある。人員不足に歯止めがかからなければ、業績の悪化以前に事業そのものが途絶える事態も招きかねない。では、現場にいるメディア関係者にとって何が切実な問題なのか。ダイヤモンド編集部は若手・中堅世代の主要メディア関係者55人を対象にアンケートを実施し、本音を探った。連載『メディア興亡』では、3回に分けてメディア関係者が抱える「辞めたい」という気持ちの原因を暴いていく。最終回となる本稿は「組織文化とやりがい」の視点から、時代錯誤な組織運営やセオリーに縛られ、居心地の悪さを覚えるメディア従事者たちの要望や問題提起を紹介していく。（ダイヤモンド編集部 猪股修平）
特異な組織文化が若手のやりがいを奪う
人材流出の根本にある「謎文化」の正体
指導環境の慢性的な機能不全や、おろそかにされる業務の引き継ぎにより、メディアの若手・中堅社員たちに、疲弊と困惑が充満している実態が前回の分析で判明した。（※リンク処理）
だが、より細かく回答を分析していくと、教育面に限らない各社の組織文化が社員のやりがいを摩耗させているということも判明した。
メディアが「斜陽産業」と呼ばれて久しい。とはいえ、平均年収だけ見れば他業界に劣っているわけではない。日本テレビホールディングス1398万3167円、日本経済新聞社1224万4889円、朝日新聞社1174万1063円……。地方メディアでも、例えば神戸新聞社の平均年収は797万7000円と、著しく低いわけではない。だが、各社が新聞発行部数や広告収入の減少にさいなまれている。この給与水準が未来永劫続くわけではない。
それでもメディアを目指す人間は、待遇よりもやりがいに重きを置く傾向にある。そのやりがいさえも奪われてしまえば、人材流出は止まらず、メディアの未来は失われてしまうだろう。
ダイヤモンド編集部が独自に実施したアンケートは、主要新聞社、通信社、テレビ局、出版社で働く20～40代の若手・中堅世代を対象としている。
質問はシンプルに「キャリアや働きがい、ハラスメント、経営環境に対する不安、人材流出といった現場で現在感じている悩みを教えてください」という1問に絞った。各地で報道、営業業務に従事する計130人にアンケートを送付したところ、うち55人からの回答を得た。見えてきたのは「待遇への不満」や「業績への不安」に限らない、メディア業界にまん延する根深い「三つの課題」だった。
本稿では三つの課題のうちの一つ「組織文化とやりがい」に関わる悩みにフォーカスする。メディア独特のカルチャーが、メディアに憧れた人々の士気をそいでいるという、不都合な現実が見えてきた。次ページでは、寄せられた回答から各社の問題点と、その解決策を探っていく。
