写真：時事通信フォト
ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、ダイヤモンド編集部では、統計の専門家の協力の下、恒例となっている「3年後の予測年収」を刷新し、将来の年収を大胆予想。特集『【26年版】3年後の予測年収ランキング！全31業種1200社「賃上げ」有望企業はどこだ』の＃29では、通信・メディア業界の予測年収を独自に推計し、全36社のランキングを作成した。（ダイヤモンド編集部 山本 輝）
通信・メディア業界の
3年後の予測年収ランキング
コンサルティング業界や商社業界に並んで、高年収イメージの元祖として知られるのがメディア業界だ。特にメディアの“王者”といわれた主要テレビ局の平均年収は1000万円超えが当たり前。実績を見ると、日本テレビホールディングスは1390.3万円、テレビ朝日ホールディングスは1372.6万円などとずぬけている。
各社共に、アニメなどのIP（知的財産）戦略に注力するほか、海外販売、配信など収益の多角化を図っている。ただし、娯楽やメディアの多様化もあって、本丸の放送事業は凋落傾向となっており、テレビ局の将来は安泰とはいえない。2025年度は、フジテレビジョンの人権問題によって、ほかの民放各社に広告需要が流れた“特需”があったが、来期はその反動減が見込まれる。
そんなテレビ局ほか、メディア業界の各社の将来の年収はどうなっているだろうか。ダイヤモンド編集部では、恒例となっている「3年後予測年収」の最新版を作成した。統計の専門家の協力の下、25年3月期までの実績値から、3年後となる27年4月～28年3月期の年収を大胆予想した。
具体的には、年収が業績などに連動することを前提に、各社の公表資料を用いて重回帰分析による予測モデルを作成、アナリストによる業績予想のコンセンサスデータを当てはめて試算を行った。なお、業績予想は25年12月時点のデータに基づく。より詳しくは次ページを参照してほしい。
今回は、メディアに加えて、NTTをはじめとする通信各社を加えた、通信・メディア業界の36社をランキングにした。
日本テレビホールディングス、TBSホールディングス、テレビ朝日ホールディングス、テレビ東京ホールディングス、朝日放送グループホールディングス、スカパーJSAT、NTT、KDDI、ソフトバンク、ソフトバンクグループ、東宝、東映、東映アニメーション、IGポート、アルファポリス、スターツ出版、GMOインターネット、GMOインターネットグループ、インターネットイニシアティブ、U-NEXT HOLDINGS……各社の3年後の年収はどれくらい増えるのか、あるいは減るのか。一挙に見ていこう。
