猪股修平

主要メディアで働く人材が近年、著しく流出している。業界団体の調査によると、四半世紀でメディアの従業員数は4割減、「辞めたい」と考えている人も4割程度いるとされ、深刻な現状にある。人員不足に歯止めがかからなければ、業績の悪化以前に事業そのものが途絶える事態も招きかねない。ダイヤモンド編集部は若手・中堅世代の主要メディア関係者55人を対象にアンケートを実施し、本音を探った。「組織文化とやりがい」の視点から、時代錯誤な組織運営やセオリーに縛られ、居心地の悪さを覚える当事者の声に迫る。

主要メディアで働く人材が近年、著しく流出している。業界団体の調査によると、四半世紀でメディアの従業員数は4割減、「辞めたい」と考えている人も4割程度いるとされ、深刻な状況だ。そして人材流出に伴い、現場での記者育成にも暗い影を落としている。ダイヤモンド編集部は若手・中堅世代の主要メディア関係者55人を対象にアンケートを実施し、本音を探った。「教育と育成」にスポットライトを当て、長年のオン・ザ・ジョブトレーニング（OJT）文化がもたらした指導環境が「機能不全」に陥っている現実に迫る。

信じ難い不祥事が明らかになった。国内第2位の通信社である時事通信社の社員がプロ野球の春季キャンプを取材中、無断で拾った練習球をフリマサイトで売却していたという。時事通信は11月5日に本件を対外公表したが、悪質な内容に社内外で大きな衝撃が走っている。メディアの信用を揺るがす本事案はなぜ起きたのか。時事通信への取材や関係者の証言で明らかになった社員の動機や、不祥事続出の余波を緊急報告する。

働き方や待遇への不満を理由に、主要メディアにおいて若手・中堅層の人材流出が止まらない。業績が改善する展望が見えず、他業種へ転職するケースも相次ぐ。各社はキャリア採用で人員補填に努めるが、それでも間に合わず、ある全国紙社員からは「少ない人数で業務を回す部署は珍しくない」という悲鳴も。では、現場で働くメディア関係者は具体的にどのような不安や不満を抱いているのか。ダイヤモンド編集部が若手・中堅世代の主要メディア関係者55人を対象にアンケートを実施し、本音を探った。

国内の新聞社では異例の財務KPI（重要業績評価指標）を掲げて中期成長指針を策定した北海道新聞社が、新たな評価制度を用いた賃金制度の導入を計画していることが分かった。能力給の一律ベースアップや時間外手当の抜本的な見直しといった大胆なメニューが並ぶ。しかし、10月中旬以降の社内説明会を経た今も社員の間では納得感が広がらず、むしろ「給与が減ってしまうのでは」という不安が渦巻く。道新が進める「脱・年功序列」改革の全貌に迫る。

記者職を中心とする人員流出と構造的な経営難に直面する毎日新聞社が、2027年春以降、地方の小規模支局を原則「記者1人」態勢へと大幅縮小する再編方針を固めたことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。対象は約20支局に及び、賃貸オフィスのマンション移転や事務スタッフの契約見直しも盛り込まれている。会社側はAI時代における生き残りを懸けた「選択と集中」と位置付け、本社の支援体制を整える構えだが、地方取材網の維持や現場の実務負担を巡り支局長たちからは戸惑いの声も漏れる。背水の陣で挑む全国紙の構造改革の全貌を詳報する。

地方紙で中日新聞社（愛知県）に次ぐ発行部数68万部を誇る北海道新聞社の中期経営計画をダイヤモンド編集部が独自に入手した。本業の新聞事業が構造的縮小を続ける中、財務KPI（重要業績評価指標）に新聞社としては異例のROIC（投下資本利益率）を盛り込むなど、野心的な数値目標が示されている。道新が目指す地方新聞社の未来像と、それでも社員が「腹落ち」しない根本的な理由を明らかにする。

国内外の優秀な人材を確保するために製薬業界で人事制度改革が加速する中、塩野義製薬が雇用の聖域にメスを入れた。2027年度をめどに定年を事実上撤廃し、成果次第で理論上は70代、80代になっても現役時の処遇水準を維持したまま正社員として就労できる仕組みを整備する。さらに終身雇用の象徴であった退職一時金を廃止し、確定拠出年金（DC）へ一本化する方針を固めた。同社が旧来の日本型雇用との決別に至った理由とは何か。改革をけん引する河本高歩人事部長に、その狙いと社内に巻き起こるあつれきの真相を聞いた。

新聞発行部数の減少に歯止めがかからない新聞業界。だが足元では、複数の新聞社で賃金のベースアップが相次いでいる。労働組合の要求に対し、3年連続で満額回答に踏み切る社まで現れるなど、業界に吹く逆風に反して賃上げが進む理由とは何か。

日本の上場企業の約半数、非上場企業においては9割近くが、創業家によって統治されるオーナー企業に分類される。そんな“オーナー企業大国”の日本において、最強のオーナー企業はどこか。ファミリービジネス白書企画編集委員会の協力を得て、上場オーナー企業「1885社」の「時価総額」および直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を分析してランキングを作成した。電気機器112社の業種別ランキングでトップに立ったのは。

日本の上場企業の約半数、非上場企業においては9割近くが、創業家によって統治されるオーナー企業に分類される。そんな“オーナー企業大国”の日本において、最強のオーナー企業はどこか。ファミリービジネス白書企画編集委員会の協力を得て、上場オーナー企業「1885社」の「時価総額」および直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を分析してランキングを作成した。情報・通信195社の業種別ランキングでトップに立ったのは。

日本の上場企業の約半数、非上場企業においては9割近くが、創業家によって統治されるオーナー企業に分類される。そんな“オーナー企業大国”の日本において、最強のオーナー企業はどこか。ファミリービジネス白書企画編集委員会の協力を得て、上場オーナー企業「1885社」の「時価総額」および直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を分析してランキングを作成した。機械137社の業種別ランキングでトップに立ったのは。

日本の上場企業の約半数、非上場企業においては9割近くが、創業家によって統治されるオーナー企業に分類される。そんな“オーナー企業大国”の日本において、最強のオーナー企業はどこか。ファミリービジネス白書企画編集委員会の協力を得て、上場オーナー企業「1885社」の「時価総額」および直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を偏差値化してランキングを作成した。医薬品30社の業種別ランキングでトップに立ったのは。

国内外の優秀な人材を確保するために製薬業界で人事制度改革が加速する中、塩野義製薬が雇用の聖域にメスを入れた。2027年度をめどに定年を事実上撤廃し、成果次第で理論上は70代、80代になっても現役時の処遇水準を維持したまま正社員として就労できる仕組みを整備する。さらに終身雇用の象徴であった退職一時金を廃止し、確定拠出年金（DC）へ一本化する方針を固めた。同社が旧来の日本型雇用との決別に至った理由とは何か。改革をけん引する河本高歩人事部長に、その狙いと社内に巻き起こるあつれきの真相を聞いた。

日本の上場企業の約半数、非上場企業においては9割近くが、創業家によって統治されるオーナー企業に分類される。そんな“オーナー企業大国”の日本で、市場評価や収益性、安定性において最強のオーナー企業はどこか。ファミリービジネス白書企画編集委員会の協力を得て、上場オーナー企業「1885社」の「時価総額」および直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を偏差値化してランキングを作成した。その中から、輸送用機器54社について序列を明らかにする。

30年ぶりの長期金利3％時代に突入した。製薬業界は新薬の研究開発や強みの分野を成長させるためのM＆Aに巨額の資金が必要になる。借り入れコストの増加は必至となる状況だ。金利の上昇は製薬業界にどのような影響を与えるのか。

同僚職員の男からストーカー被害を受けた共同通信社の女性職員が退職勧奨を受け、「会社都合退職」していたことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。男は警視庁にストーカー規制法違反容疑で書類送検されている。女性職員は労働組合や弁護士に一連の経緯を相談し、「退職は本意ではない」と訴えている。共同通信社は被害を受けた女性職員になぜ退職勧奨をしたのか。関係者への取材から真相を明らかにする。

総じて堅調な業績で推移している製薬各社は、ジェンダーギャップの是正にも力を入れている。しかし、状況はまだ道半ばだ。主要製薬会社（武田薬品工業、大塚ホールディングス、アステラス製薬、第一三共、中外製薬、エーザイ、協和キリン、小野薬品工業、塩野義製薬、住友ファーマ、ロート製薬）の男女間格差を最新データで検証したところ、各社で明暗が分かれる結果となった。

新聞やテレビなどの主要メディアで国際報道を担う特派員数が減少傾向にあることが、ダイヤモンド編集部の独自集計で明らかになった。業績不振を背景に、経費削減のため海外支局を閉鎖する動きも相次いでいる。一方で、中東などの紛争や中国の影響力拡大といった国際情勢の激変に対応し、支局網を維持・拡大するメディアもあった。各社の国際報道の現在地は。連載『メディア興亡』の担当記者が特派員数や大手メディアの海外報道の戦略を紐解いていく。特派員数が増えたNHKや日経新聞を中心に、主要新聞社の特派員数にフォーカス。地域別の拠点数の変化や、新たな拠点設置の背景などを解説する。

主力医薬品の収益貢献などにより、2025年度はおおむね堅調な業績を収めた製薬業界。それに伴い、従業員の平均年間給与も軒並み上昇する傾向が見られた。そこで公表資料に基づき、製薬大手11社の給与の序列を明らかにする。併せて、各社の経営トップの役員報酬と従業員の平均年間給与の格差についても比較・分析する。