楽天の英語公用語化のケース教材を執筆し、日本でも多くのメディアに登場しているセダール・ニーリー准教授。このケースを書いたことで、「全社英語化」の推進者のように思われているが、実はそうではない。必ずしも社内公用語を100％英語にすることが正しいわけではないという。日本企業はどこまで「英語化」を進めればいいのだろうか。セダール・ニーリー准教授に聞いた。
（聞き手／佐藤智恵 インタビューは2015年6月23日）
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どう英語化を進めるべきか
成功企業に学ぶ言語戦略
セダール・ニーリー Tsedal Neeley ハーバードビジネススクール准教授。専門は組織行動。MBAプログラムでは選択科目「グローバル経済におけるリーダーシップ」、エグゼクティブプログラム では「グローバル戦略マネジメント」を教えている。主にグローバル企業の社員が国や言語の境界を超えて恊働する際に直面する課題について研究。特に言語、権力、地位、感情が組織のダイナミクスにどのような影響を与えるかについて調査を進めている。企業の社内公用語戦略について多数のケース教材を執筆。楽天の英語公用語化についての ケース「Language and Globalization: 'Englishnization' at Rakuten」は世界各国のビジネススクールで教材として使われている。最新寄稿論文に“Global Teams That Work”（Harvard Business Review, October 2015）。
佐藤 楽天の他に、英語化に成功した企業はありますか。
ニーリー 数多くあります。ノキア、シーメンス、SAP、エアバス等は、英語化に成功していますね。中国でも北京のマイクロソフトは全社英語でした。
現在、英語を公用語としている企業数は、世界のグローバル企業の52％にのぼります、実際にはもっと多くの企業が英語を「実質的な公用語」にしていると思います。国内の労働法の規制で、公式に発表していない企業もあるからです。たとえば、フランス企業は、実質的な公用語は英語でも、対外的には公用語はフランス語と発表しています。
佐藤 なぜ企業は、何語を社内公用語にするか、どの程度英語化を進めるか、といった言語戦略について真剣に考えなくてはならないのでしょうか。
ニーリー グローバル企業にとって言語戦略は、世界中の社員が効率的にビジネスを進めていくために不可欠なことだからです。社員が能力を最大限に発揮できるような職場環境をつくるためには、社内公用語戦略を立てること以外にも取り組むべき課題がいくつかあります。それについては今、論文をまとめていて、近々ハーバードビジネスレビュー誌に寄稿する予定です。（詳しくは“Global Teams That Work”Harvard Business Review, October 2015）。
佐藤 企業の言語戦略は、誰が決めるべきですか。
ニーリー 企業のグローバル戦略、人材開発戦略と密接に関わっていますから、経営層が全社戦略の一環として決断すべきことだと思います。
