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資源価格高騰が一服したものの、総合商社はその余韻に浸っている。好業績を追い風に役員の報酬はうなぎ上り。年収1億円以上の役員が続出している。7大商社（伊藤忠商事、三井物産、三菱商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日）の間で、報酬額の格差も拡大し、同じポジションでも数億円の差が出るケースもある。長期連載『クローズアップ商社』の本稿では、2024年度の総合商社の役員43人の報酬額をランキングにした。伊藤忠の役員が財閥系商社を押さえて上位を占めた。（ダイヤモンド編集部 猪股修平）
総合商社の報酬額で格差が拡大
「財閥超え」掲げる伊藤忠の報酬は
「超有名企業なのだから会長や社長の報酬をもっと増額してもいいのでは」。6月に開かれた伊藤忠商事や三井物産の株主総会では、株主からそんな声が上がった。総合商社の給与は高いが、役員の報酬は外資系企業と比べるとまだまだ低い水準といえるかもしれない。
とはいえ、近年は10億円超の報酬を受け取る役員も現れるなど増額傾向にはある。一方、その水準は各社で横並びではない。同じ社長や会長のポジションでも各社で報酬は大きく異なり、“格差”が開いてきているのだ。
ダイヤモンド編集部は、2024年度の7大商社の有価証券報告書に記載のある「1億円以上の報酬」を受け取る役員を集計した。次ページで、役員43人の報酬額と実名をランキング形式で明らかにする。ランキングからは各社間の報酬格差も浮かび上がる。業績で「財閥超え」を掲げる伊藤忠の幹部の報酬はいくらだったのか。
