2010年の世界経済は年を通じて好調な見通しである一方、年後半は減速が見込まれる先進国経済と好調な新興国経済との綱引きが予想され、株式市場においても一進一退の展開となりそうだ。
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）や国際通貨基金（ＩＭＦ）が公表する10年の経済見通しは、ほとんどの国で上方修正となっており、世界全体としても問題なしである。
しかし、中国のＰＭＩ（製造業購買担当者指数）、米国のＩＳＭ製造業景況感指数、そして日本の景気ウォッチャー調査など、景況感を示す経済指標は頭打ちの様相。
これらの指標は景気に対して先行性の強い指標と考えられ、市場関係者がリスク回避モードに転じやすい地合いになっている。
もっとも、景況感悪化の背景は国によって異なっている。たとえば、米国では住宅支援措置が10年4月で打ち切りとなるなど、財政効果の剥落が住宅市場のみならず、雇用や消費にも影響し始めているのだろう。
