ダイヤモンド・オンラインplus

今や多くの人にとって、なくてはならないコミュニケーションのインフラとなっているLINE。LINEの登場によって、個人間のやり取りだけでなく、企業対個人のコミュニケーションにも変化が起きている。

サインポストがディープラーニング技術を応用してレジレス化を実現した「スーパーワンダーレジ」。そのテストマーケティングが遂にスタートした。レジ待ち時間の短縮に加え、店舗経営で深刻化する人手不足の有効なソリューションとして大きな期待を集めている。

東京都昭島市に本社・工場を置く「日本電子」は、最先端の技術を武器に高いシェアを取り、「クライオ電子顕微鏡」の製品化で世界中の科学者から圧倒的な信頼を得ている。「グローバルニッチトップ（GNT）企業100選」にも選ばれている同社の栗原権右衛門社長が、成功の秘訣と戦略を語った。

中堅・中小企業でも世界に通用する技術力を持ち、グローバルに通用するブランドを確立した日本企業も少なくない。こうしたグローバルブランド企業の動向について、経営組織、経営戦略に詳しい、一橋大学の沼上幹副学長に聞いた。

2020年に向け、ますます増加が見込まれている訪日外国人。2017年度のTOEIC®セミナーでは、ホテルや旅行業界などホスピタリティ現場ではどのように“おもてなし英語対応力”を育成しているのかをテーマに、各企業が事例発表を行った。

国内企業におけるビジネスのグローバル展開が加速している。そうした中、企業は日本と海外の間のビジネスカルチャーの違いをはじめ、様々な課題に突き当たることになる。企業はどのような施策によって問題を解消すべきで、経営者にはいかなるマインドセットが求められるか。また、現在、企業にとっての喫緊のテーマとなっているデジタル変革の推進は、そうした課題の解決に寄与するのか――。日本企業に向けてビジネスのグローバル化や持続的な成長のための提言と戦略立案から実行まで一貫した支援を行うデロイト トーマツ コンサルティングにあって、主にファイナンス領域で顧客企業の業務改革支援に当たる中村吉信氏、伊藤研一氏と、日本オラクルの桐生卓氏が語り合った。

巨大な市場規模を持つ中国。親日的といわれる台湾。EC（Eコマース）で海外進出を目論むとすれば、漢字文化圏で距離も近い二つのエリアは参入しやすそうに映る。だが、日本流にネットショップに品物を並べるだけでは成功は望めない。まず必要なのは、マーケットを知ることである。キーワードはSNSだ。

2017年11月上旬、訪日外国人に対する接客サービスの向上、おもてなしの精神の醸成をキーワードにした「TOEIC® セミナー」が虎ノ門ヒルズフォーラムで開催された。主催したのは「TOEIC® Program」の実施と運営で知られる一般財団法人 国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）。前号に引き続き、インバウンド業界の現場における、英語対応力の向上についての事例発表を報告する。

大手監査法人、トーマツが千葉市の海浜幕張副都心エリアに「トーマツ監査イノベーション＆デリバリーセンター（AIDC）」を2017年12月1日に開所。同社がここで取り組む「監査イノベーション」について、レポートする。

今や大企業であっても"寄らば大樹"の時代ではなくなっている。ITの普及に伴うデジタルデバイスやAI技術の進化、加速するグローバル化、働き方改革の推進など、世の中の環境が大きく様変わりしている中、親世代の古い感覚で「いい会社」を息子・娘に勧めることは逆にリスクが高いともいえる。では今、子ども世代にとって本当にいい就職先とは何か？　「いい会社」の条件を再確認した上で、キラリと光る優良企業を紹介したい。

京都府向日市に本社を置くプリントパックは、印刷通販の最大手。業界の常識を打ち破る低価格で高品質のサービスを展開、急成長を遂げている。「誰もが気軽に印刷物を」という創業者の情熱を具現化した同社は、「世の中のために尽くし、貢献し続ける」企業を目指している。

「TOEIC® Program」の実施と運営で知られる一般財団法人 国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）は、訪日外国人に対する接客サービスの向上、おもてなしの精神の醸成をキーワードとした「TOEIC® セミナー」を虎ノ門ヒルズフォーラムで開催（2017年11月1日）した。日系企業における、おもてなし英語対応力の向上は、どのように図られているのだろうか。

グローバルに展開するアルプス電気のITを 支えているのが、アルプス システム インテグレーション。 安定した経営基盤をベースに6年連続増収、2017年度は売り上げ100億円超えを目指す。人を大切にする社風で、IT業界の中でも離職率が低いのが特長だ。

檜をふんだんに使った丈夫で長持ちする木造住宅を追求する日本ハウスホールディングス。「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」への挑戦やホテル東日本の展開など新しい事業にも積極的に取り組んでいる。企業理念は「報恩感謝の心で行動する」。人間性を高める社員教育にも力を入れている。

モバイルマーケティングサービスを中心に、飲食店や美容院などの店舗とユーザーをつなぐITサービスを提供するエス・ケイ通信。市場規模が拡大するO2O市場でのプレゼンスが高く、「大家族主義」の企業理念の下、独自の営業戦略で増収増益を継続中だ。

全国のマンション管理組合から、困ったときの"駆け込み寺"として絶大な人気を誇る外装専科。通常の価格から3〜4割は安いという見積もりは、伊藤洋之輔会長の合理的な経営が実現したもの。必要な修繕だけを真摯な姿勢で実行するという同社の強みに迫った。

JR東日本は、オープンイノベーション型のビジネス創造活動「JR東日本スタートアッププログラム」で採択したビジネス・サービス7つのテストマーケティングを開始。そのうちの3サービスを、2017年11月20日、JR大宮駅にて実施した。その模様をレポートする。