大林組

人手不足や建設費高騰を逆手に取り、ゼネコン各社は採算が確実に取れるプロジェクトを選ぶ「選別受注」を繰り出している。強気の選別受注によって業績が回復する建設業界には、久々にわが世の春が到来する見込みだ。しかし、業績悪化のリスクは、ゼネコン各社に付きまとっている。

2024年の終わりが近づいたタイミングで25年度のトップ人事が続々と届き始めた。25年に新たな社長が就任する企業はどこなのか。社長交代の周期が25年に訪れる企業13社をピックアップ。その後編をお届けする。

「洋上風力クライシス」が直撃しているのは三菱商事だけではない。政府公募の洋上風力発電プロジェクトコンペ第2ラウンドを勝ち抜いたENEOSホールディングス、JERA、三井物産、住友商事もしかり。いずれの事業者も、すでに採算が厳しいと悲鳴を上げているのだ。そもそも洋上風力クライシスを招いた真犯人は、誰なのか。第1ラウンドから第3ラウンドまでの経緯をエネルギー業界関係者への取材を基に徹底検証し、真犯人をあぶり出す。

洋上風力の活用を促進する通称「再エネ海域利用法」が成立した2019年、洋上風力発電分野には総合商社、エネルギー会社、ゼネコン、再生可能エネルギー専業会社など幅広いプレーヤーが参入して“バブル”の様相を呈した。あれから5年。政府公募のコンペなどを経て、洋上風力における勝ち組と負け組が鮮明となった。参戦した総勢56社の顔触れを網羅した「カオスマップ」を大公開する。

上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析する人気連載「ダイヤモンド決算報」。今回は大成建設、鹿島、大林組、清水建設の「ゼネコン」大手4社を取り上げる。建設業界では建設資材価格の高騰が長引き、人手不足には歯止めがかかっていない。足元ではゼネコンに仕事を発注するデベロッパーが建築コストが見合わず計画を中断するケースまでも出てきている。危機をどう乗り越えるのか、決算の数字を把握しておこう。

脱炭素時代におけるエネルギーの切り札として、政府が期待を寄せる洋上風力が今、最大の危機を迎えている。政府公募プロジェクトのコンペ第1弾を総取りした三菱商事は、運転開始のはるか手前の段階で巨額減損の瀬戸際に立たされている。コンペ第2弾を勝ち抜いたJERA、三井物産、住友商事なども、すでに採算が厳しいと悲鳴を上げる。一体、彼らの間で何が起こっているのか。

「オーナー企業大国」の日本において、最強のオーナー企業は――。『ファミリービジネス白書2022年版』のデータを基に、上場オーナー企業「1580社」の直近本決算の「売上高」「営業利益率」「総資産事業利益率（ROA）」「自己資本比率」「流動比率」を偏差値化してランキングを作成した。建設63社の業種別ランキングをお届けする。9位に大気社、6位に大和ハウス工業が名を連ねた。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、不動産・建設業界の主要企業を対象とし、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、2024年1～6月の半年間で働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、不動産・建設業界の主要企業を対象とし、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、2024年1～6月の半年間で働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。

ある事情から、昨今のゼネコン業界はシニア社員にとても優しい。例えば、中高年の給料が激減するような役職定年制度を持つゼネコンは少ない。さらに大成建設では、条件を満たせば70歳まで働けるという。一方、不動産会社はどうなのか？

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い建設会社ランキング2023最新版」を作成した。対象は上場企業で、単体の従業員数が50人未満の企業は除外している。対象期間は、2022年5月期～23年4月期。

今回は、上場企業の有価証券報告書に記載された平均年収のデータを使って、「年収が高い建設会社ランキング2023最新版」を作成した。対象は上場企業で、単体の従業員数が50人未満の企業は除外している。対象期間は、2022年5月期～23年4月期。

名門ゴルフ倶楽部は大人の“社交場”として、エスタブリッシュメントが趣味と実益を兼ねてゴルフを嗜む。サントリーホールディングスの佐治信忠代表取締役会長や伊藤忠商事の岡藤正広代表取締役会長CEOら大物財界人が集うコースは、いったいどのゴルフ場か。

大手ゼネコン上場4社の2024年3月期決算が出そろい、清水建設が上場来初の営業赤字に沈んだ。しかも新たな中期経営計画は「弱気」ともいえる超保守的な内容で、市場関係者から厳しい評価が下った。

いよいよ建設業界では今年4月から、働き方改革関連法における時間外労働の上限規制の適用が始まった。建設業界の頂点にいるスーパーゼネコン各社は、大幅な賃上げに踏み切って人材確保に躍起だ。ところがスーパーゼネコンは、業界序列で“サブ”の位置にいる専門工事会社に、その地位を脅かされているのだ。

「週刊ダイヤモンド」恒例の「ベスト」ゴルフ場ランキングが、今年もやって来た。2021年に11年ぶりに復活してから4年連続で実施。全国のゴルフ場支配人162人と読者559人の計721人が選んだ「プレーしてよかった」ゴルフ場のベスト24コースを紹介する。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、不動産・建設業界の主要企業を対象とし、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、2023年の1年間で働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。

インターネット上には勤務先の給料や待遇などの不満があふれる。ダイヤモンド編集部は、不動産・建設業界の主要企業を対象とし、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた大量の口コミデータなどを基に、2023年の1年間で働き方に関する従業員の不満が多い“ブラック”企業ランキングを作成した。

建設業界で各社の株価を左右するのが「物言う株主（アクティビスト）」の存在だ。キャッシュをため込んだ、割安株だらけの建設銘柄の物色が活発になっている。次に狙われるのはどこか。

伊藤忠商事の躍進の立役者が2010年に社長に就任した岡藤正広氏です。18年に会長になってからも最高経営責任者（CEO）として采配を振るっています。しかし、岡藤氏が社長に就き実権を握ってから13年9カ月が過ぎ、長期政権の弊害も目立ち始めています。主要子会社の社長が“塩漬け”になっている実態やリスクを明かします。