経営戦略(175) サブカテゴリ

日本たばこ産業社長小泉光臣氏の連載後半。前回は、なぜグローバル化戦略を進めたのか、その理由を伺った。後半では同社が「マーケティングの教科書を書き換える」という心づもりで行った、ブランド名称変更の話を中心に伺う。

1980年、ドラッカーが「パブリック・アドミニストレーション・レヴュー」誌に寄稿した論文である。『日本　成功の代償』に収載されているが、日本の公的機関についてだけ書いたものではない。世界中の公的機関が抱える問題を論じている。

助け合う組織をつくるには、「利用する人」に協力のインセンティブを与えるよりも「提供する人」を支援することが重要だと主張する。「提供する人」は親切心に伴いがちな3つの特質（気弱さ、頼まれやすさ、共感）により、生産的な援助が阻害されることが多い。本稿ではこれらの気質への対応を述べながら、リーダーが提供する人を引きつけ、利用する人には魅力的ではない組織を構築していくための方策を論じる。

特許の囲い込みを狙った買収は、合併後に組織の破綻を招くことが珍しくない。両者の企業文化を統一しようと徹底するあまり、組織の最大の強みが犠牲になることが一因だ。

日本たばこ産業（JT）は世界市場へいち早く飛びだし、グローバル化に成功している。前身の専売公社は規制に守られた事業でありながら、なぜリスクをとる体質に変われたのか。同社代表取締役社長小泉光臣氏へのインタビューを2回に渡ってお届けする。

京都は一般的に、新しいことに慎重でよそ者に閉鎖的な印象をもたれやすい。その京都市が今、外資系ホテルや企業の進出を大歓迎している。9月には、初めての外資系企業向け誘致セミナーを東京で開催した。京都市に何が起こっているのか。

働く人にとって理想の会社とは、どのような企業だろうか。従業員にやさしい企業か、雇用が安定している職場か、それとも成長が実感できる職場か。ハーバード・ビジネス・レビューの編集長が最新号の特集テーマについて語る。

社員が見返りを求めずに他者を援助したり、知識を授けたりする「提供する」行動の多い企業は、業績もよいという。しかし、リーダーが「提供する」行動の重要性を認識し、組織に根づかせようとしても、競わせるような業績評価システムが存在したりすれば、社員は他者への援助をためらいがちになる。また、親切心にあふれた社員が提供する一方となり、自己主張の強い社員がそれを利用するばかりということも起こりうる。では、組織のリーダーが公平性を損なわずに組織に親切心を醸成するにはどうすればよいのだろうか。

本誌2013年12月号（11月9日発売）の特集は「理想の会社」。企業文化の価値、新たな雇用関係、助け合いの促進など、「よい会社」のあり方に多角的にスポットを当てる。HBR.ORGの関連記事第2回は、部下の感情を効果的にケアする方法について。不安や挫折を経験している相手には、直接的ではなく暗黙のうちに支援を提供するほうが、大きな効果をもたらすという。

グローバル経済の長期的なトレンドを見るうえで重要なのが、第2の分野「人口動態と富」であり、4つのメガ・トレンドが挙げられる。まず、日本においても顕著な「人口動態変化」から紹介しよう。2040年の世界を示すブーズ・アンド・カンパニーの好評連載、第6回。

「なでしこジャパン」の活躍で一躍有名になった女子サッカー。だが、一時は“どん底”の状態にもあった。女子サッカーリーグはいかにしてそこから這い上がったのか。日本女子サッカーリーグの専務理事、田口禎則氏がその秘密を語る。

前回はフジメディアHDについてのみだったが、今回は、他のテレビ局3社を含めた分析結果を紹介する。テレビ局といえば、視聴率がつきまとう。「視聴率三冠王」という称号が、どれだけ価値のあるものかは、ギョーカイ人ではない筆者には想像がつかない。

アフリカ・タンザニアで防虫蚊帳のビジネスを立ち上げ、マラリア予防や現地経済の活性化に貢献した水野達男氏。今回は、前後編を踏まえ、その戦略的特性につき、グロービス経営大学院教員の荒木博行が先端学説なども引きながら解説する。

リーン・スタートアップの手法を強く推奨するアンソニーは、それがベンチャー企業の専売特許ではないことを再三にわたり説く。ただし、既存企業がリーンの手法を実践するには実験、人材、変化という3つのポイントを留意しておく必要がある。

顧客からのフィードバックを賞与や報酬に連動させようとすると、駆け引きや抜け駆けをしようとする者が出てくる。そもそも、その評価方法が公平で信頼に足るものかどうかは、従業員が最もナーバスになるところだ。拙速に実行に移す前に、満たすべき５つの前提条件がある。ベイン・アンド・カンパニーの好評連載、第4回。

米国の大手買収ファンドＫＫＲが日本での投資活動を活発化している。その狙いと日本企業にとっての提携メリットを聞いた。

本誌2013年12月号（11月9日発売）の特集は「理想の会社」。特集論文「『無礼』が利益を蝕む」では、社内に横行する無礼な言動が従業員・顧客・生産性に悪影響を与えている実態を報告し、不作法を排除する方法を提示する。筆者らはHBR.ORGの関連記事で、不作法の一因が「上司という悪例」にあるとし、経験者の声と対処法を紹介する。

大都市圏における通勤渋滞は各国で見られるが、新興国の女性従業員は、より悲惨な通勤地獄に直面している。それは、身の安全やキャリア形成にまで影響を与えるという。企業はこれを改善するために、何ができるか。

ラッカーは、「すでに起こった未来は、体系的に見つけることができる」と言い、調べるべき領域は五つあるという。

一橋大学大学院 名和高司教授の好評連載 の元となった書籍『学習優位の経営』の一部紹介する連載、第5回。