経営戦略(200) サブカテゴリ

今回は、建設機械で国内最大手の小松製作所（以下「コマツ」と略す）と、世界最大手であるアメリカのキャタピラー社を扱う。両社には「最大手」の冠が付くが、どちらの業績にも一長一短がありそうだ。いや、両社とも「一短」のほうに、少し長めの影が見える。

インタビュー第2回目は、製品開発のポリシーと印象的なネーミングについて。飲み会ブレーン・ストーミングでは「非真面目社員」がよい発想をすると説く。

今ようやく日本でも、公的機関の見直しが急ピッチで進められている。しかしドラッカーは、すでに3分の1世紀前に、公的機関に成果を上げさせるための規律を明らかにしている。

中期経営計画で営業利益率10％を掲げる昭和電工。だが事業環境は年々、厳しくなっている。飛躍への打開策を市川社長に聞いた。

競争の激烈なトイレタリー業界のなかにあって、エステーは「消臭力（りき）」、「米唐番」など、次々にヒットを飛ばして来た。トップダウンによるスピード経営を標榜する鈴木喬会長が、ヒット商品を生み出す秘訣を語る。第1回目はその発想法を聞いた。

市場が異なると前提も異なり、なんだこれは、というアイデアが、生まれ、結果をもたらすことがある。日本とインドは実に異なり、面白いインドのスタートアップたちは、まさにこうした革新性を体現している。そして、大きな社会的なインパクトをもたらしている。

シェリル・サンドバーグが新著“Lean In”を出版し、大変な話題を呼んでいます。能力も地位も手に入れ、2人の子供がいて、子育てを積極的にサポートしてくれる理解のあるご主人もいる中で、女性がもっと積極的になるべきだと主張するのに対して、賛否両論含めて、多くの議論が起きています。

優良企業の代表の一つに上げられるヤマト・ホールディングス。だが、タカダ式操業度分析を当てはめると、利益を最大にする売り上げに対して操業度は低い。それを上げるには、「官の壁」が立ちはだかっている。

米投資ファンドのサーベラスが経営から離れ、公的資金返済の道筋が見えたあおぞら銀行。安定的な成長への青写真を馬場信輔社長はどう描いていくか。

マネジメントの目を機会に集中させなければならない。人は提示されたものは見るが、提示されないものは見逃す。そこでドラッカーは、効果が実証ずみの、企業家精神浸透のための方策を三つ教える。

「オペマネの思考法」を解説するシリーズの第3回。日本の家電サプライチェーンについて、仏のフナック、アップルストアの事例をもとに、日本の電機メーカーは小売店舗を持つことを前提に、戦略を再構築するべきであるということを議論する。

全米で最大の人気を誇るスポーツイベントといえば、「スーパーボウル」だ。今でこそ全米の注目イベントとなり、「プラチナチケット」としてチケット入手の困難さが話題になるスーパーボウルだが、そのスタートは非常に地味なものであったという。

大王製紙社員が1月、インサイダー取引疑惑や不正会計疑惑を業界紙に内部告発した。大王製紙株式22％を持つ北越紀州製紙の岸本社長に今後の対応を聞いた。

米国シリコンバレーのスーパーエンジェルでありインキューベータ―の500 Startupsが主宰する「Geeks on a Plane」で、北米の起業家や投資家らとともにインドの主要三都市を10日で回ってきた。今回から2回にわたり、その所見と示唆について考えてみたい。

企業文化の変革に取り組んでいるのは、欧米企業だけではない。最近では、ブラジルや中国、インドなどの新興国の企業でも、経営トップのコミットメントの下、カルチャー・トランスフォーメーションが進んでいる。その1例を紹介する。

ネット企業としてライバル関係にあるぐるなびと「食べログ」を擁するカカクコム。タカダ式操業度分析で両社を比べてみると、カカクコムに追い上げられる「ぐるなびの焦り」を読み取ることができる。

総合化学大手の中でも先陣を切って構造改革に取り組む、業界のリーダーである小林社長に日本の化学業界の生き残り策を聞いた。

暗黒の中世にあって、一つの真理を得るならば、論理の力によって、もう一つの真理を得られるはずと考えた幾何学者がいた。とするならば、さらにそこから、もう一つの真理を得る。こうしてやがて、森羅万象、神の存在まで論理の力によって明らかにすることができるとした。

2012年4月にソニー、東芝、日立製作所の中小型液晶事業を統合させて生まれた専業メーカーは、厳しい液晶産業で成長を描けるか。

ゲイリー・ハメル教授がディレクターを務める「マネジメント・イノベーション・エクスチェンジ」（MIX）は、新時代のマネジメントを再発見するためのオープン参加型プロジェクトだ。2011年12月～2012年2月にかけて、官僚的組織を変革するアイデア・コンテストが開かれた。開催に先立ち、ハメル教授はブログで参加者を募集した。その呼びかけには、いまマネジメント変革で最優先すべき課題が如実に表れている。