
2018.4.10
カジノで106億円熔かして服役、大王製紙前会長のオーナー経営者論
『週刊ダイヤモンド』4月14日号の第1特集「オーナー社長 最強烈伝」では、トップが指導力を発揮しやすいオーナー企業を完全解剖した。一方で、オーナーは強い権限を持つが故に不正に走ることもある。カジノにのめり込み、ファミリー企業から総額106…
2018.4.10
『週刊ダイヤモンド』4月14日号の第1特集「オーナー社長 最強烈伝」では、トップが指導力を発揮しやすいオーナー企業を完全解剖した。一方で、オーナーは強い権限を持つが故に不正に走ることもある。カジノにのめり込み、ファミリー企業から総額106…
2018.4.10
前年と同じスケジュールで始まった18新卒採用戦線。インターンシップや業界研究セミナーなど採用広報解禁前の動きが活況となる中で学生の意識はどう変化したか。理系男子では三菱商事をはじめ、三井物産(2位)、伊藤忠商事(3位)、住友商事(4位…
2018.4.10
公共施設の再配置事業で独自の方式を展開し、全国の自治体関係者から「西尾市方式」として注目されている愛知県西尾市。ところが、その手法に住民から異論が噴出し、昨年の市長選で見直しを公約に掲げた新市長が誕生。計画に急ブレーキがかかってい…
2018.4.10
三菱商事をはじめ、三井物産(2位)、伊藤忠商事(3位)、住友商事(4位)、丸紅(6位)、豊田通商(8位)とベスト10に総合商社が6社ランクインした。
2018.4.10
強者の余裕がなせる業か、単なる強がりか──。今春の就職活動において、学生の「銀行離れ」が喧伝されて久しいが、世間の「銀行凋落」ムードに対して、メガバンクグループは強気の姿勢を見せる
2018.4.10
今、日本ではイノベーションを推進する関連部署が増えている。だが、新しい価値を生もうとすると途端にぶつかるのが、その方法論と組織の壁である。この度、大阪ガス行動観察研究所の松波晴人所長が「ザ・ファースト・ペンギンス 新しい価値を生む…
2018.4.9
世間の大注目を浴びたネット証券、マネックスグループによる仮想通貨交換業者コインチェック買収の記者会見。その場では語られなかった、松本大・マネックス社長が胸に秘める“野望”の存在に着目した。
2018.4.9
3年連続の3月採用広報開始となった2019年新卒採用は、インターンシップの最低日数要件が緩和され、1日で完結するキャリア教育プログラムなど採用広報解禁前からの接触が増加。人材獲得競争が激しさを増す中、学生の就職に対する意識はどう変わった…
2018.4.9
三井物産が15年調査以来の1位となったほか、三菱商事(2位)、伊藤忠商事(3位)、住友商事(5位)、豊田通商(9位)、双日(11位)、丸紅(17位)、兼松(19位)と、本調査の開始以来初めて総合商社が全てベスト20にランクインした。
2018.4.9
トランプ米大統領の強烈な米国第一主義の政策を前に、鉄鋼業界にそこはかとない不安が広がっている。3月、トランプ大統領は、米国が輸入する日中などの鉄鋼製品に対する25%への関税引き上げを決行。さらに知的財産権の侵害を理由として、中国製品…
2018.4.9
化粧品大手ポーラ・オルビスホールディングス(HD)の定時株主総会が始まった3月27日午後1時半、同日同時刻に法廷闘争の火ぶたがひっそりと切られた。
2018.4.9
トヨタ自動車、サントリー、キッコーマン、キヤノン、パナソニック──。いずれもが日本経済をけん引してきた超優良企業であり、そして、程度の差こそあれ全社が「同族企業」に位置付けられる企業でもある。実は全上場企業の50%以上が同族企業とさ…
2018.4.6
今期2兆4000億円の史上最高益をたたき出す見通しのトヨタ自動車。だが豊田章男社長が言う「海図なき戦い」は始まったばかりであり、トヨタが乗り越えるべき課題は山積する。
2018.4.6
フリーターの第一世代は50歳を優に超えた。就職氷河期に正社員になれなかった新卒学生の“受け皿”ともなったフリーター。その産みの親である、リクルートのアルバイト情報誌『フロム・エー』の初代編集長に、フリーターが生まれた経緯や時代背景に…
2018.4.5
まるで、恐竜が生きているかのように目の前で躍動する、世界初のライブショー、DINO-A-LIVE(ディノアライブ)。記者は2017年5月、実際にこのショーを見たが、あまりの迫力に腰を抜かしそうになった。
2018.4.4
「週刊ダイヤモンド」2018年4月7日号の第1特集は「1億総転落 新・階級社会」。7万部のベストセラーとなっている『新・日本の階級社会』(講談社現代新書)の著者である橋本健二・早稲田大学教授と気鋭のエコノミスト、河野龍太郎氏に、日本に階級…
2018.4.4
トランプ政権が対中国の貿易赤字解消に向けて真正面から圧力をかけ始めた。鉄鋼・アルミニウム製品の関税引き上げに続き、知的財産権侵害を理由にさらなる関税引き上げと米国への投資制限に踏み切る。
2018.4.4
急速に支持者を増やしたシェアハウス投資で使われた「サブリース」という商法には、投資家(オーナー)に不利な条件が存在する。不動産投資は自己責任とはいえ、将来に不安を抱える中でばら色の収支計画を見せられれば、誰しも欲望をかき立てられて…
2018.4.4
数多ある仮想通貨の中で、時価総額が約2兆5000億円で3位(仮想通貨情報サイトの「CoinMarketCap」参照、3月26日時点)を誇る「リップル」。その送金技術を応用して、金融機関向けに送金プラットフォームを提供しているのが米リップル社だ。日本でも…
2018.4.3
三菱重工業が直面する、最大にして最難関の課題。それが、すでに5000億円という巨額の開発費を投じるMRJの“安定飛行”だ。連載最終回では、MRJ事業の収益化への道に横たわる難題について追う。
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