週刊ダイヤモンド編集部

ＡＩ（人工知能）用の半導体で頭角を現した米エヌビディア。トヨタ自動車やソフトバンクグループなどと提携し、日本企業との協業も強化している。一介のグラフィックプロセッサーメーカーだった同社が、世界的に注目を集めるようになったのはなぜか。ジェンスン・ファンＣＥＯが語る。

2017年12月。週刊ダイヤモンド編集部が「ダイヤモンド・オンライン」で神社本庁からの離脱をスクープしていた富岡八幡宮で、宮司の富岡長子氏が惨殺された。編集部では事件の直前、長子氏に取材を敢行していた。「対面取材は初めて」という長子氏の話のうち、書かないように指示された部分を除き、週刊ダイヤモンド特集「神社・仏教 大騒乱」から一部抜粋して、その内容を初公開する。そこには神社界が抱える闇が凝縮されている。

ＡＮＡグループのＬＣＣ（格安航空）、バニラ・エアとピーチ・アビエーションの2社が統合に向けた最終協議中であることが明らかになった。関係各所と調整し、近く発表する見込み。決断の裏には売り手市場の航空業界で、貴重な人材を有効活用したい思惑があった。

ゆるキャラの人気投票大会である「ゆるキャラグランプリ」。その大会で、「ゆるさ」とは対極にある銀行業界から参戦したキャラクターが、栄えある賞を受賞した。それは、りそなグループのキャラクター「りそにゃ」だ。2017年11月、企業・その他部門で優勝を果たしたのだ。

会員同士で情報交換がなされ、取引が成立する不動産三田会。不動産仲介業者らが集い、数ある三田会の中でも親睦と実利が直結した異例の組織だ。活動は関西、中部にも広がっている。「週刊ダイヤモンド」はこれまでのいくつかの特集で慶應、三田会を追い続けた。これらを1冊の書籍にまとめたの『慶應三田会 学閥の王者【完全収録版】』から一部を公開する。

『週刊ダイヤモンド』3月17日号の第1特集「大衆化する高額・最先端手術　がん医療の表と裏」では激変するがん医療の内情を明らかにしており、そのオンライン編集版を複数回にわたってお届けする。今回のテーマは、もう治療法がないがん患者に効く薬を見つける「がん遺伝子検査」。治療に結びつけるための検査において、技術革新が進んでいる。

証券業界に“新風”が吹き込んでいる。このほど、最大手の野村證券の若手営業マン2人が会社を離れ、「ＩＦＡ」の事業者となるべく立ち上げた新会社が始動したのだ。

日本初のしわ改善化粧品「リンクルショット」のヒットなどで過去最高益を更新中の国内化粧品4位、ポーラ・オルビスホールディングス（ＨＤ）。好調な業績とは裏腹に鈴木郷史社長は現役の取締役に辞任を迫られていた。鈴木社長が握る株式が不正な行為で取得したものだと告発されたのである。

『週刊ダイヤモンド』3月17日号の第1特集「大衆化する高額・最先端手術　がん医療の表と裏」では激変するがん医療の内情を明らかにしており、そのオンライン編集版を複数回にわたってお届けする。今回のテーマは「免疫治療薬」だ。

「2018年3月8日」は仮想通貨業界の歴史の中で、重大な転換点の一つとして記されるだろう。監督官庁の金融庁が仮想通貨交換業者7社を一斉に行政処分。そのうち2社には業務停止命令を下した。そこで明らかになったのは、新産業の旗手として期待された企業たちのあまりにお粗末な実態だった。

この2月より、パナソニックは、 “臭い”が気になって外出が億劫になりがちだというオストメイトの方々や家族向けに、携行が可能な「消臭剤」（二オフ）シリーズの本格的拡充に乗り出した。

大手の生命保険会社が相次いで、既契約者に大規模な増配方針を打ち出している。その姿には、どこを主な対立軸として戦略を練っているかという各社のスタンスが如実に表れている。

がん医療の三大療法である手術、放射線、薬のいずれにも大きな変化が起きている。ロボット支援手術で健康保険適用のがん種が一挙に増えた。放射線治療の一種、粒子線治療で前立腺がんの保険適用が認められた。今回のテーマは「粒子線治療」だ。

今月2日、リニア中央新幹線の工事をめぐる談合事件が、とうとう大手ゼネコン幹部らの逮捕に発展。ゼネコン業界に衝撃が走った。「まさか逮捕に踏み切るとは思わなかった。見せしめとしか思えない」と大手ゼネコン幹部は言う。

ステーキ市場が熱い。勢いに乗る「いきなり！ステーキ」は今年、200店舗の出店を計画し、怪気炎を上げる。他社からそっくりな店が登場し、さらにはブロンコビリーが頭角を現す。大人気市場はどう優勝劣敗を決するのか。

名医には患者が集まり、手術を重ねるので、腕はさらに磨かれる。それでも人間の機能には限界がある。ロボットの力を借りると、人の手首の動きを凌駕する曲げ方が可能になり、手の震えも補正してくれる。より精緻な手術が可能になるのだ。

国内世帯のほぼ半数が接続するケーブルテレビジョン（CATV）に変革の波が押し寄せている。業界最大手ジュピターテレコム（J:COM）の井村公彦社長に成長戦略を聞いた。

多くの地方銀行が業績悪化に陥る中、リスクの高い個人向け融資に注力し、増益を続けてきたスルガ銀行。その収益源に陰りが見え始めた今、一点特化型の稼ぎ方に見直しが迫られつつある。

バットの開発に携わるようになったのは入社6年目の1998年。「野球に携わる仕事がしたい」とミズノに入社した木田敏彰にとって、願ってもない職場だった。会社からは「今よりも飛ぶ軟式ボール用バット」の開発を命じられた。

「悪い冗談かフェイクニュースじゃないか」。確定申告が始まった2月16日のわずか8日前、民間シンクタンク日本医療政策機構が発表したセルフメディケーション税制の認知度調査の結果に、ＯＴＣ医薬品（大衆薬）業界関係者は目を疑った。セルフメディケーション税制は2017年1月に始まった医療費控除の特例。対象となる大衆薬の年間購入額が1万2000円を超えた世帯が確定申告をすれば、所得税などが控除される仕組みだ。