2018.2.16
2代目N-BOXの開発者が語る「軽ワゴンに込めたホンダらしさ」
ホンダの軽ワゴン「N-BOX」（エヌボックス）が快走を続けている。9月の2代目モデル発売以来、国内新車販売で3カ月連続のトップを獲得。“日本一売れている車”として不動の地位を固めつつあり、躍進が止まる気配はない。
2018.2.15
【エーザイ】特許切れの崖から落ちたまま 次の認知症薬が復活の鍵を握る
国内製薬大手のエーザイは超大型製品だった認知症治療薬「アリセプト」の特許切れ以降、長い低迷期が続く。次世代認知症治療薬を物にして、崖の下から這い上がれるか。
2018.2.15
中国のLNG爆買いが日本の調達計画に与えた衝撃
エネルギー業界が、中国の予想を上回る“爆買い”に衝撃を受けている。2017年の中国のＬＮＧ（液化天然ガス）輸入量が、前年比46％増の約3800万トンとなり、韓国を抜いて世界2位に躍り出たのだ。約8300万トンで同1位の日本とはまだ差があるものの、…
2018.2.15
ソニー6年ぶり社長交代、次の「成長ドライバー」は何か
「平井路線の継続が明確になった」。6年ぶりのソニーの社長交代について、関係者はそんな見方を示している。4月1日付で、平井一夫社長（57歳）に代わってトップに就任するのは、「不動のナンバー2」である副社長兼最高財務責任者（ＣＦＯ）の吉田憲…
2018.2.15
武田薬品・元社長有力候補の「意外な転職先」
どの会社であれ、大物の人事にまつわる話は蜜の味。製薬業界でトップ2社に関する人事が話題を集めている。
2018.2.14
ロッテ会長に韓国で実刑判決、経営権争いの再燃は必至
韓国ロッテグループの重光昭夫会長が朴槿恵韓国前大統領側への贈賄罪で実刑判決を受けた。ロッテの経営に大きな風穴が開くとともに、機をうかがっていた兄の宏之氏との間で経営権を巡る争いが再燃しそうだ。
2018.2.14
任天堂社長が断言「既存ゲームとスマホゲームは併存できる」
任天堂の家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」は、本当にＷｉｉを超えることができるのか。名実ともに同社を復活させたゲーム機は、これからの任天堂に何をもたらすか。君島達己社長に聞いた。
2018.2.14
三井物産vs伊藤忠、通期決算で商社2位争いの熱い戦い
三井物産は2月2日、2018年3月期の第3四半期決算を発表。連結純利益は3768億円と過去最高益を更新するとともに、通期見通しを当初の4000億円から4400億円へ上方修正した。三井物産は16年3月期に創業来初の赤字に転落後、三菱商事、伊藤忠に次ぐ業界3…
2018.2.13
日米株価の先行き、米長期金利から目が離せない理由
米国株が過去最大の下げ幅を記録するなど、寒風が吹き荒れている株式市場。「適温相場」と呼ばれる安定した市場環境は一変し、変動の激しい展開が到来した。その引き金となったのは米長期金利の急上昇だ。
2018.2.13
任天堂社長「2年目の『スイッチ』は普段ゲームに見向きもしない層まで広がる」
任天堂の家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」が絶好調だ。6年で1億台を販売した大ヒットゲーム機「Ｗｉｉ」を超える可能性も見えてきた。2年目以降はどう出るか。君島達己社長を直撃した。
2018.2.13
遺産が少額でも家族仲が良くても、モメる時はモメる相続のリアル
遺産をめぐって骨肉の争いといえば、テレビドラマなどに登場する“華麗なる一族”のお約束事だが、庶民できょうだい仲もいいわが家には無縁。そう思っている人も多いだろう。しかし、そうは問屋が卸さない。それが相続の実情だ。
2018.2.13
「日本一電気料金が安い」北陸電力の苦境
富山県、石川県、福井県で電力供給を担う北陸電力が苦しんでいる。1月31日、電力10社の第3四半期決算と今期決算予想が出そろったのだが、同社の2018年3月期第3四半期累計は、連結で1億円、個別では過去最大の24億円の最終赤字に陥ったのだ。
2018.2.9
「自動運転は史上最大の産業になる」エヌビディアCEOが語る理由
ＡＩと自動運転分野で急激に存在感を増している米エヌビディア。12月に来日したジェンスン・フアンＣＥＯに事業の将来像を聞いた。
2018.2.8
「ヨーグルトがくっつかない蓋」をコンクリートに応用した清水建設の着想
「これは応用できるかもしれない」──。2012年のある日。建設大手、清水建設の技術研究所企画部主任研究員、辻埜真人はこの日も、食べるのが“日課”という大好物のヨーグルトを手に取った。
2018.2.8
「物言う株主」が3月の株主総会前に活発化する3つの理由
アクティビスト（物言う株主）の動きが活発化している。1月下旬には、国内外のファンドが3月の株主総会に向けて相次いで株主提案を表明した。さらに、水面下でも物言う株主は、環境面の変化も追い風にしながら、着実に存在感を高めている。日本企業…
2018.2.8
【JXTGホールディングス】空前の好業績は“統合ご祝儀” 問われる製油所合理化の本気度
今年4月で発足から丸1年を迎える旧ＪＸホールディングスと旧東燃ゼネラル石油の統合会社、JXTGホールディングスの業績が絶好調だ。だが、製油所再編という本丸の課題は残されたままだ。
2018.2.8
ANAの中距離LCC進出に立ち塞がる難題「バニラとピーチの統合」
「世界をリードするエアライングループ」を掲げ、路線網を拡大強化するＡＮＡホールディングス。新しい中期経営計画では、伸び盛りのアジア市場を開拓しようと、傘下のＬＣＣ（ローコストキャリア）事業で中距離路線への進出を表明した。しかし同事…
2018.2.7
銀行に人材紹介業解禁も、企業側は「役立たずの押し付け」を懸念
規制緩和によって、銀行に人材紹介業という新たなビジネスの道が開ける。1月23日、金融庁は銀行向け監督指針の改正案を公表。その中で、銀行が取引先企業に対して人材紹介業を手掛けることが可能であると明文化した。
2018.2.7
JALで「整備部門一筋」の新社長が抜擢された2つの理由
「全く“ノーマーク”の人物だった」。航空業界関係者がこう一様に驚くのが、日本航空（ＪＡＬ）のトップ交代だ。4月1日から社長に昇格するのは、赤坂祐二常務執行役員（56歳）。入社以来、整備部門一筋で、現在は4000人の整備士が所属するグループ…
2018.2.6
神奈川がんセンターで重粒子線治療が継続危機、裏に構造的問題
神奈川県議会の厚生常任委員会は1月29日、県立がんセンター（横浜市）の放射線治療が非常事態に陥っている問題を終日にわたり議論した。地域がん医療の拠点である同病院で放射線治療医が相次いで退職、がんの放射線治療に支障が生じているのだ。
