真壁昭夫
第399回
ラグビー日本チームの活躍は、“夢”を持つことの大切さをあらためて教えてくれた。企業にとっても、夢はイノベーションの源泉である。そしてかつてハイブリッド車を実現したトヨタは、燃料電池車の普及という新たな計画を打ち出した。

第398回
TPPで最も重要なポイントは、経済活動に関し参加国間で一定のルールに統一されることだ。企業や産業の競争は激化し、生き残るための戦略や努力が一段と重要となる。しかしそれは、わが国が強くなるきっかけと考えるべきだ。

第397回
景気の足取りが予想外に重たくなっている。安倍首相は足元の経済状況をもう一度よく検証するべきだ。そうした検証なく突然「今度はアベノミクス第二幕だ」と言われても、納得できる人は少ない。

第396回
今回のVWの不正事件は、過去の多くの企業不祥事と性質が異なる。同社がこのような不正に走ってしまった背景にはドイツ企業の伝統的カルチャーがある。一方、わが国の企業もこれを対岸の火事と片づけるべきではない。

第395回
日銀の追加緩和への期待が高まっているが、同行としてはこれは避けたいはずだ。現在、主要国の金融緩和策が世界経済を支えているものの、その効果には限界があり、弊害も大きい。長期間依存するのは危険だ。

第394回
世界同時株安以降、急騰、急落を繰り返す日本の株式市場。その変動幅は世界の株式市場の中でも目立っている。そこには、中国との近さ、景気の先行き不透明感、海外・短期投資家の跋扈など、わが国特有の要因がある。

第393回
アベノミクスの最大の成果は円安・株高であったが、これが陰り始めている。一方で、重要な改革や成長戦略にはほとんど見るべきものがない。条件が徐々に厳しくなりつつある今、アベノミクスの真価が問われる。

第392回
金融市場には、1987年、1997年、2007年と10年毎に世界の株価が大きく下落するイベントが起きるという“10年周期説”がある。世界経済が置かれている状況を考えると、“次は2017年”との見方は荒唐無稽と片づけられない。

第391回
金融市場のリスクオフは今しばらく続くが、早ければ1、2週間で混乱は収まるだろう。だがそれは“嵐の前の静けさ”と見るべきだ。中国、米国の状況から、中長期的には今回以上の混乱があり得る。

第390回
中国が突然行った人民元の切り下げは、進まない構造改革と鮮明化する景気減速で、背に腹は代えられず同国政府が輸出振興を図ったものと見るべきだ。問題はこれが世界経済、特に米国経済に与える影響である。

第389回
キヤノンをはじめとする製造業で、生産自動化の動きが加速している。少子高齢化が進むわが国にとってこれは重要である。まだ気掛かりな点もあるが、長らく“縮み志向”にあった企業にイノベーションの胎動が見え始めた。

第388回
大塚家具の“親子喧嘩”は法廷闘争にもつれ込み、長期戦の様相を呈している。一方で、同社の業績は「お詫びセール」の好調などにより急回復した。そこには、企業の危機管理として参考にすべきポイントがある。

第387回
中国経済の減速が鮮明化するのに伴い、同国でビジネスを展開する際のリスクが高まっている。一方で、中国に消費市場として大きなビジネスチャンスがあることも間違いない。企業はどう考えるべきか。

第386回
東芝の不適切会計はその規模が拡大し、経営陣が関与していた可能性が高くなった。同社が組織ぐるみの不正に走ってしまった背景は何か。このような不祥事は過去にも国内外で数多く起きてきたが、どうすれば発生を防げるのか。

第385回
中国株バブル崩壊で目立ったのは、同国の株式市場の未成熟と、政府の狼狽ぶりである。世界第2位の経済大国の市場と監督当局がそうした状況にあるのはリスク要因だ。さらに、共産党政権が盤石ではないことも浮き彫りになった。

第384回
ギリシャに関する事態がここまで悪化した本当の理由を考えてみたい。問題の背景にあるのは、チプラス首相とユーロ圏諸国の双方にある読み違い、ギリシャの国民性、そして、ユーロ経済圏という実験が抱える重大な欠陥である。

第383回
ドル高円安は、わが国の大手企業の業績をかさ上げし、株価を押し上げてきた。だが為替レートは米国の経済状況や政策に大きく左右される。今後は急速な円安には進みにくい。円高への揺り戻しや、株価の伸び悩みあるいは下落も予測される。

第382回
“難しい隣人”である中国と韓国の、対日姿勢に変化が見られる。背景には両国の経済などの国内問題が深刻化していることがある。わが国にとっては独自の主張を国際社会に向けて行うチャンスだ。国益を優先した、したたかな対応が求められる。

第381回
アップルの新事業攻勢は、グーグルとの競争への対応策、そして将来の収益原確保のための戦略と見られる。現在は革新性と高収益を誇るアップルも将来は盤石ではない。今後、ITによる環境急変に迅速に対応できないと、企業の存続は難しくなる。

第380回
LIXILがグループ企業である中国・ジョウユウの破産で多額の損失を被った。ジョウユウの不正経理を見抜けなかったLIXIL経営陣の責任はあるが、このケースは企業経営者にとって対岸の火事ではない。M&Aに伴うリスクをどう考えるべきか。
