加登 豊

経営学では、戦略をマネジメントの上位に位置づける考え方は、枚挙に暇がない。戦略人事もしかり。だが、戦略を起点とする考え方は常に正しいのだろうか。組織の各メンバーが環境に適合した行動をとった結果の集合が、創発的戦略であり、人材マネジメント型リーダーが創発的戦略を主導するのである。

津波によって壊滅的な被害を受けた宮城県南三陸町の佐藤町長の言葉からは、だれもが強いリーダーシップを感じるだろう。それはなぜか。目前の危機と危機が解決した後の課題解決において、どのようなリーダーシップが求められるのかを考えてみよう。

東日本大震災は阪神・淡路大震災をはるかに上回る被害をもたらした。いまだ大災害への対応が急がれているが、いまから経済復興にむけた準備・意思決定を始めなくてはならない。経済的復興のキーワードは「早期対応」「孤島発想からの脱却」「ネットワークの活用」である。

「グリーン・イノベーション」が大流行しているが、だれも具体的な行動計画を描き切れていない。それは低炭素社会が「公共財」であるからだ。公共財としての特質を踏まえ、「グリーン・イノベーション」を促進する方策を考えてみよう。

日本的経営の“3種の神器”のうち、｢終身雇用制度｣だけは依然として企業の真ん中に座り続け、経営のあらゆる側面に影響を及ぼしている。終身雇用制度の光と影を検証することを通じて、日本企業経営変革の道を探る。

ビジネス以外の世界では、体験知と学習知を上手に組み合わせて活用できる者が高い業績をあげている。体験知では解けない問題が増えているいま、ビジネスの世界でも、教則本や定石・詰碁の知識に相当する学習知を一層獲得し、それを実践の場で活かすことが必要である。

個人が企業内で専門性を高めることが大事だという話にはごまかしがある。今や企業の人材ニーズと個人のスキルの間には必ずミスマッチが生じる時代だ。それを正しく理解した上で、個人は自分のキャリア開発を考え、企業は自社の人材育成を図るべきである。

メ－カ－が生産した財は、多くの場合、卸や小売などの流通業者を介して販売される。今回は、消費者の情報収集や買い物行動を踏まえて、チャネルをいかに構築するかについて議論する。財の性格を知ればチャネル構築のヒントが得られる。

日本的経営の三種の神器といわれたもののうち、｢終身雇用制度｣だけは、依然として企業の真ん中に座り続けている。そしてそれは経営のあらゆる側面に影響を及ぼしている。終身雇用制度の光と影を検証することを通じて、日本企業の経営変革の道を探る。

日本企業は競争力のある多品種少量生産体制を確立した。だが、その成功がいまや、企業活動のあらゆる側面で、日本企業を蝕み始めている。多品種少量生産の罠から抜け出すには、どうすればよいか。その方策を考えてみよう。

最近のアジアの若人を見ていると、驚くほど嗜好が均質だ。彼らが製品・サービスを選ぶ基準として国籍は二の次。この変化を踏まえ、日本企業も日本の冠に対するこだわりを捨て、真の意味で東アジア企業へ脱皮することが望まれる。

いよいよ経営学教室の執筆者4人による座談会の最終回。現場力を上げるには、第1には本社の役割が重要。どこで付加価値を上げているかを見直し、現場に出向き、匠を大切にし、お祭りを仕掛けて、「ノリ」のいい企業とする。そんな人にフォーカスした施策が求められている。

日本企業の強さの源泉といわれた現場について語る、好評連載「経営学教室」の執筆者4人による座談会。第2回は日本企業はガラパゴス路線とコモディティ路線のどちらを目指すべきかについて、熱い議論が戦わされた。

本連載の執筆者4人による座談会。日本企業の強さの源泉といわれた現場について語る。第1回目は、日本企業の現場の力が予想以上に弱体化しいるにもかかわらず、経営層にその危機感が欠けていることに警鐘を鳴らす。

メーカーにとって、生産現場は課題が目の前に見える宝の山である。それはテキストを読んだだけでは分からない。我々は現場に入り込み、問題発見したり、改善提案していけるような人材の育成を軽んじてきたのではないか。そこにこそ、日本製造業弱体化の真因があるように思えてならない。

改善の効果はどのように測定されているのだろうか。実は、「手余り」「手不足」という状況の違いによっても、改善の効果は異なってくるのだ。本当の改善効果を正しく計る方法を身につけないと、間違った経営判断をしてしまうリスクがある。

ＭＢＡ取得者に対しては、汗をかこうとしないという批判がある反面、広い視野を持ち、深く考えることのできる人材という評価もある。ビジネススクールは、いかにしてそうした有為の人材を育てているかを説明する。

日本は世界の最先端から学ぶことで成長してきた。しかし、バブル経済の崩壊後、この学びの姿勢が欠落しているのではないか。隣国・韓国の企業は最先端の知識の吸収にどん欲だ。われわれは韓国企業から学ぶことに、躊躇してはならない。

アウトソースすると本当にコストダウンできるのだろうか。費用配賦のやり方や技術の流出を考えれば、必ずしもそうとはいえない。内製かアウトソースか。その判断を助けるのが経済性工学である。

広告や研究開発投資などの長期戦略は競争環境に影響を与える。ただ、短期的な競争戦略が価格をめぐるものか、生産量をめぐるものかによって、予想される自社やライバルへの影響は違ったものになる。