長内 厚

長内 厚

早稲田大学大学院経営管理研究科教授

京都大学経済学部卒業。1997年ソニー株式会社入社後、映像関連機器部門で商品企画、技術企画、事業本部長付商品戦略担当、ソニーユニバーシティ研究生などを歴任。筑波大学大学院(修士(経営学))、京都大学大学院(博士(経済学))で経営学を学び、神戸大学経済経営研究所准教授を経て2011年より早稲田大学ビジネススクール准教授。2016年より早稲田大学大学院経営管理研究科教授。早稲田大学IT戦略研究所研究員・早稲田大学台湾研究所研究員を兼務。ハーバード大学客員研究員、東海大学(台湾)訪問教授、京都大学経営管理大学院研究員、組織学会評議員、国際戦略経営研究学会理事などを歴任したほか、ソニー株式会社外部アドバイザー、台湾奇美実業グループ新視代科技顧問、ハウス食品グループ本社株式会社中央研究所顧問、(財)日本台湾交流協会貿易経済部日台ビジネスアライアンス委員なども務めた。現在、ビジネス・ブレークスルー大学客員教授、総務省情報通信審議会専門委員、ハノイ外国貿易大学客員教授(ベトナム)、学校法人ソニー学園総合研究センター副センター長も務める。主な著書に長内厚・榊原清則編著(2012)『アフターマーケット戦略』(白桃書房)、長内厚・神吉直人(2014)『台湾エレクトロニクス産業のものづくり』(白桃書房)など(www.f.waseda.jp/osanaia/)。YouTubeチャンネル「長内の部屋」でも精力的に配信中(https://www.youtube.com/watch?v=7w2sym6h4GM)。

若手社員の嫌がる忘年会が「日本のモノづくり」を救う理由
長内 厚
忘年会に「行きたくない」「そんなもの消滅すればいい」などと嫌う若手社員が増えている。今のご時世、忘年会の強制はパワハラになりかねないとも言われるが、ちょっと待ってほしい。日本の職場に忘年会は本当に必要なくなったのか。
若手社員の嫌がる忘年会が「日本のモノづくり」を救う理由
ソフトバンク孫正義氏が日本より海外で尊敬される理由
長内 厚
ソフトバンクが歴代で最大級のIPOを行ったが、初値は公募価格割れという結果に終わった。最近、多くの逆風が吹いていることもあるとはいえ、同社やグループ会長の孫正義氏に対して、日本人の評価は手厳しすぎるのではないだろうか。
ソフトバンク孫正義氏が日本より海外で尊敬される理由
ファーウェイの足を引っ張っているのは、本当は誰か
長内 厚
中国・ファーウェイの副社長が、カナダで拘束された。携帯電話市場において、端末と基地局の両方を抑える5G時代の牽引役に最も近い同社の存在が、改めて注目されている。ファーウェイの足を引っ張っているのは、本当は誰なのか。
ファーウェイの足を引っ張っているのは、本当は誰か
W杯日本代表戦に経営者が学ぶべき「生き残るために何もしない」勇気
長内 厚
サッカー日本代表のW杯が終わった。ベルギー戦終盤で得点のチャンスから一転、敵のカウンターで失点したことを考えると、ポーランド戦終盤のパス回しは英断だった。実はこれ、厳しい市場を戦う企業経営者にとっても重要な思考なのだ。
W杯日本代表戦に経営者が学ぶべき「生き残るために何もしない」勇気
欧米とは真逆な日本の「ロボット観」が生産性革命で見直される理由
長内 厚
安倍政権は働き方改革で、生産性向上のためにAIやロボットへの投資を推進する。これまで日本が得意としてきた「AIBO」「Pepper」などの協働型ロボットは欧米で理解を得られなかったが、今後は日本のロボット観が注目されそうだ。
欧米とは真逆な日本の「ロボット観」が生産性革命で見直される理由
シャープの後継者選びを「スピード命」な鴻海が実質先送りにした真意
長内 厚
シャープは1年4ヵ月ぶりとなる東証一部復帰に合わせ、戴正呉社長を含む4人の共同CEO制に移行するという。この後継者選びの実質先送りは、大胆で迅速な意思決定を得意とする鴻海らしくない。背景にはどんな思惑があるのだろうか。
シャープの後継者選びを「スピード命」な鴻海が実質先送りにした真意
JDI再建計画の本末転倒、有機ELと心中してどうするのか
長内 厚
ジャパンディスプレイ(JDI)の経営再建策が発表され、外部資本の導入や有機ELの開発を加速させる旨の発表がなされた。今さら有機ELにシフトするのは、いかがなものだろうか。バラ色の未来が待っているとは、到底思えない。
JDI再建計画の本末転倒、有機ELと心中してどうするのか
東芝と日米韓連合に「生き残りへの貪欲さ」が見えない理由
長内 厚
東芝が産業革新機構、日本政策投資銀行、ベインキャピタル、韓国SKハイニックスによる「日米韓連合」と半導体事業の売却交渉開始を決定した。この交渉には、東芝の再生ストーリーは見えるだろうか。筆者にはそうは思えない。
東芝と日米韓連合に「生き残りへの貪欲さ」が見えない理由
東芝の半導体を是が非でも守らなくてはならない理由
長内 厚
東芝のWH社破産申請と半導体売却が大詰めを迎えている。ここに及んでは、競争力のある半導体事業の売却もやむなしと思われるが、意思決定に関してはよくよく考えるべきである。東芝のみならず、日本に与える影響が大きすぎるからだ。
東芝の半導体を是が非でも守らなくてはならない理由
第21回
トランプ「学問迫害」に揺れるハーバードで、米国の衰退を憂う
長内 厚
トランプ政権がイスラム圏からの入国禁止令を出して以降、筆者が在席するハーバード大学の当局から、海外からの学生や研究者を気遣う「異例のメール」が矢継ぎ早に送られた。「学問迫害」で米国はどうなるのか。憂いを禁じ得ない。
トランプ「学問迫害」に揺れるハーバードで、米国の衰退を憂う
第20回
東芝が原発から安易に撤退するべきでない理由
長内 厚
東芝が崖っぷちに立たされている。巨額損失を生んだ原発を注力事業から外すという同社の判断は、一見すると正しいかのように見える。しかし、本当にそうだろうか。東芝は安易にそうすべきではないと筆者が思う理由を述べよう。
東芝が原発から安易に撤退するべきでない理由
第19回
儲からない「iPhone向け有機EL」に投資する日本企業の危うさ
長内 厚
「好調」「鈍化」という評価が入り混じるiPhoneだが、来年発売予定の「iPhone8」には有機ELパネルが採用されると言われる。その供給元として日本メーカーの名が挙がっているが、有機ELへの投資は彼らにとって本当に商機だろうか。
儲からない「iPhone向け有機EL」に投資する日本企業の危うさ
第18回
米ハイテク産業に吹くトランプの逆風は日本の家電には追い風か
長内 厚
トランプ氏の腹心、スティーブン・バノン氏が「シリコンバレーにはアジア人CEOが多すぎる」と発言したことは、米国のIT・ハイテク産業にとって脅威になりそうだ。ただ、それは日本の家電メーカーにとってのチャンスとも考えられる。
米ハイテク産業に吹くトランプの逆風は日本の家電には追い風か
第17回
サムスン「スマホ発火」に付け込めない日本企業の戦略ミス
長内 厚
サムスンの高級スマートフォン「Galaxy Note 7」の発火問題は、リコールでは解決せず、生産終了、全品回収という結末を迎えた。この問題は単なる一製品の問題ではなく、海外戦略を考える上で日本メーカーも傍観できない理由がある。
サムスン「スマホ発火」に付け込めない日本企業の戦略ミス
第16回
再燃するバーチャルリアリティブームにまたもや立ちはだかる普及の壁
長内 厚
様々な製品やサービス分野において、VR(バーチャルリアリティ)のブームが再燃している。しかしVRは、これまで一過性のブームを繰り返し、本格的な普及には至らなかった。今回のブームにも見えるビジネスとしての「壁」を検証しよう。
再燃するバーチャルリアリティブームにまたもや立ちはだかる普及の壁
第15回
iPhone7拍子抜けで見えた、アップル依存大国・日本に迫る脅威
長内 厚
予想通りと言うべきか、予想以下と言うべきか、発表されたiPhone 7は予想を上回る驚きを市場に与えられなかったようだ。そんなiPhoneに需要面でも供給面でも依存しているのが日本である。果たして、アップル依存体質の日本の行方は?
iPhone7拍子抜けで見えた、アップル依存大国・日本に迫る脅威
第14回
SMAP解散の必然性をハーバード流イノベーション理論で読み解く
長内 厚
技術的なイノベーションは全て同じ性質のものではなく、時間経過と共に異なるイノベーションが発生するという理論がある。この理論は、アイドルのプロデュースにも当てはまりそうだ。最近世間を騒がせたSMAP解散の必然性を読み解こう。
SMAP解散の必然性をハーバード流イノベーション理論で読み解く
第13回
小池新都知事・マツダ・アップルに共通する成功者の顧客掌握術
長内 厚
小池百合子新都知事、自動車のマツダ、そしてエレクトロニクスのアップル。政治家、企業の別を問わず、これらの成功者には、多くの企業が学ぶべき「顧客掌握術」と言える共通点が存在している。成功の「3つのポイント」とは何か。
小池新都知事・マツダ・アップルに共通する成功者の顧客掌握術
第12回
「ポケモンGO」大ヒットに見る、ソニーが敵わない任天堂の強み
長内 厚
任天堂が発売したスマホ向けゲーム「ポケモンGO」が米国で大ヒットし、社会現象となっている。勝因は同社の「持たない強み」が冴えたことにあると思う。ハードウェアにこだわらないDNAが、スマホ向けゲームでソニーに打ち勝ったのだ。
「ポケモンGO」大ヒットに見る、ソニーが敵わない任天堂の強み
第11回
EU離脱で価値がなくなった英国など、日本企業は見捨ててもよい
長内 厚
英国が国民投票によってEUからの離脱を決めたことは、世界の金融、経済を大きく振り回す迷惑この上ない事態を招いている。英国に進出している日本企業への影響が懸念されているが、そもそもこれからの英国は我々にとって必要な国なのか。
EU離脱で価値がなくなった英国など、日本企業は見捨ててもよい
新着
業界
学び
特集
書籍
業界
製造業 銀行・証券・金融 保険 建設・不動産 コンサル・士業 商社 運輸・物流 IT・通信 AI・テクノロジー エネルギー 医療・製薬 食品・農業 小売・外食 サービス・エンタメ メディア・広告 スタートアップ・新規事業 教育 財閥・学閥 予測・分析
学び
経営・戦略 マネジメント ビジネス課題 ビジネススキル 営業・マーケティング マネー・投資 相続・節税 年金 キャリア・働き方 受験・子育て 教養