日経平均株価の3月末の終値は1万0083円。2012年3月期ベースのEPS(1株当たり利益)は444円で、予想PER(株価収益率)が22.70倍だった。
11年の各月末の日経平均株価の予想PERの平均値(14.56倍)が日本株の妥当な水準と仮定した場合、1万0083円を正当化するEPSはPER平均値から692円。13年3月期が55.9%増益となることでちょうど釣り合う計算になる。
日経平均採用銘柄のアナリスト・コンセンサス予想を集計し、13年3月期の増益率を算出すると、65.6%となった。PER14.56倍で計算すると、日経平均株価の妥当値は1万0709円となり、現在の株価水準を上回る。
前期の厳しい決算から黒字目標を掲げるパナソニックやシャープといった家電大手や新日本製鐵、住友金属工業といった鉄鋼大手、米国を中心に復活を遂げようとしているトヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の自動車大手3社が企業業績をけん引する。
政府の対応次第で最終利益が大きく変わる電力会社、災害次第で最終利益が大きく変わるMS&ADインシュアランスグループホールディングスや東京海上ホールディングスなどの損害保険会社の増益への寄与度も、現在のところ大きい。