人造りは大切にされているのか

「人は城　人は石垣　人は堀　情けは味方　仇は敵なり」という句がある。甲州武田氏に伝わる『甲陽軍鑑』（品第三十九）には、信玄公が歌ったものとあるが、真偽は定かではない。

　戦の定石では、まず強固な城造りが勝ち負けを決すると考えるものだが、そうではなく、人こそが城であり、石垣であり、堀となる。戦の要諦は城造りではなく、人造りにあるというのが、武田氏の訓えだ。これが人事専門家の心をくすぐる。しかし、戦国時代と現代とでは、文字どおり「粉骨砕身」（骨を粉にし身を砕く）する人材を育てる厳しさが違う。

　創業者・松下幸之助の考え方である「ものをつくる前に人をつくる会社である」ことを実践してきたパナソニック。そのパナソニックでさえ、本社機能の一部をシンガポールに移し、傘下の三洋電機の一部をハイアールに売却しなければならないご時世である。企業を取り巻く外部環境が激変し、人を大切にしてきた企業でさえ、それが許されなくなっている。

　思えば、バブル期にはいろいろなことにお金が使われた。「ジャパン・アズ・ナンバーワン」ともてはやされ、自信をつけた日本企業は、海外投資を積極的に行い、ジャパンマネーが世界を席巻した。

　たとえば、1987年に安田火災海上保険（現損害保険ジャパン）がゴッホの「ひまわり」を落札したこと（約58億円）に始まり、89年には三菱地所によるロックフェラー・センター買収（約2200億円）、ソニーによるコロンビア・ピクチャーズ買収（約5000億円）、90年のコスモワールドグループによるペブルビーチ・ゴルフリンクス買収（約1250億円）など、ドラマのように華々しい買収劇があった。その時代を懐かしみ、記憶に留めている人も少なくない。

　その一方で、短期収益の見えにくい教育や人材育成には、なかなかお金が回っていかなかった。日本の競争力が高く、余力のあったバブル期には、今のようなグローバル時代を見すえて、海外で活躍できる人材の育成に、もっともっとお金を使っておけばよかっただろう。当時、大学などに企業が資金を提供する例は少なかったし、海外で教育を受けた人材を採用することにも積極的ではなかった。せいぜい企業が積極的に行ってきたことといえば、ハーバードやウォートンなどの憧れのＭＢＡプログラムに、社員を留学させることくらいだった。