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 前回の新規株式公開(IPO)ブームでの投資家の熱狂を覚えているだろうか。

 1999年、数多くの会社がわれ先にと株式市場に駆け込み、デイトレード(日計り)の株式売買で富を得られるという考えに多くの人々が魅了された。ネット通販のウェブバンやeトイズといったスタートアップが一躍有名企業となり、ペッツ・ドット・コムのキャラクター人形はテレビの人気トーク番組に出演した。結局、その年は547社がIPOを実施し、資金調達額は計1079億ドル(現在の為替レートで約12兆円)に上った(ディールロジック調べ)。

 2019年は、これを上回るIPOブームになる可能性がある。

 先陣を切ったのは配車サービスのリフトだ。3月29日の上場初日に株価は8.7%上昇し、時価総額は265億ドルとなった。より規模の大きい競合他社ウーバー・テクノロジーズも今春中のIPOを計画している。写真共有アプリのピンタレスト、チャットソフトのスラック・テクノロジーズ、宅配サービスのポストメイツも年内に上場する公算が大きい。IPOの幹事証券会社などによると、2019年にIPOを実施する企業の数は1999年を超えるとみられる。シェアリングエコノミーの別の巨人、民泊仲介サイトのエアビーアンドビーも待機しており、来年に上場する可能性がある。

 20年前のIPOブームでは、名前に「ドット・コム」が付いているだけでビジネスプランも満足にないような企業に多額の資金が流れ込んだ。その後、当然のように株価は急落した。結局、ドッグフードをネットで購入する人は十分にいなかったということだ。