コロナ禍は第2波、第3波の到来が懸念されている。そんな環境下で企業が優秀な人材を確保するには、在宅勤務の制度がないと、従業員にも転職希望者にも相手にされなくなりそうだ。

 では、コロナ禍で営業や外出の自粛が求められていた4月以降、主要な日本企業における働き方の実態はどうだったのか。

 ダイヤモンド編集部では、主要企業134社に対して「コロナ時代の働き方」に関するアンケート調査を実施、89社から回答を得た。アンケートの対象としたのは、多くが長い歴史を誇る大企業。いわゆるレガシー企業だ。

 アンケート結果からは、とかくしがらみが多いレガシー企業が、意外にも果敢に在宅勤務の導入へかじを切っていたことが分かった。

 89社中63社、実に71%の企業が原則在宅勤務に移行していたのだ。

 さらに、77社(87%)の企業が、コロナ禍前から在宅勤務制度を整備していたと答えている。