足元の原油相場はハリケーンが波乱要因となっているが、それまでは下げがやや大きくなり、その原油安を不安材料に株価にも下落圧力がかかるという場面が生じていた。
米国産原油のWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）は4月20日に1バレル当たりマイナス40.32ドルの大幅なマイナス価格を付け、欧州北海産のブレント原油も4月22日に15.98ドルまで落ち込んだが、そこをボトムに相場は上昇傾向が続いた。
背景には、OPEC（石油輸出国機構）に非加盟産油国を加えた「OPECプラス」が6月6日の閣僚会合で、5～6月の大幅協調減産の7月末までの延長を決定したこと、米シェールオイルの減産が進んだこと、主要国の経済再開の動きを受けて石油需要が持ち直したことなどがあった。WTIは8月26日に43.78ドル、ブレントは8月31日に46.53ドルと、それぞれ3月以来の高値を付けた。
