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バブル崩壊以降、ゴルフを主力事業としない大企業は、不採算事業として所有するゴルフ場を手放してきた。ゴルフ人口の減少が止まらない中、ゴルフ場は生き残りを懸けて究極の選択を迫られている。特集『ゴルフ大全 ビジネス×人脈×カネ』（全12回）の最終回では、ゴルフ場の行く末を見通す。またゴルフ場の二大勢力、アコーディア・ゴルフの望月智洋社長とパシフィックゴルフマネージメントの田中耕太郎社長のインタビューをお届けする。（ダイヤモンド編集部 堀内 亮）
「バブル時をほうふつとさせる」
若いゴルファーでにぎわうゴルフ練習場
新型コロナウイルスの感染再拡大を受けて3度目の緊急事態宣言が発令された、今年5月のとある週末。横浜市内のあるゴルフ練習場では、深夜にもかかわらず、打席が空くのを待つ人で行列ができていた。3～4人でゴルフを楽しむ若いグループもあった。
1980年代後半の「バブル経済のときをほうふつとさせる混雑ぶりだ」。ゴルフ練習場の業界関係者は、驚きを隠さなかった。
コロナ禍でレジャー産業が低迷する中、ゴルフ練習場は、活況を呈している。緊急事態宣言で旅行に行けない、会食もできない。ステイホームするしかない。特に20代、30代の若い世代が、そんなストレスの発散のためにゴルフ練習場へ向かったとみられる。
経済産業省の特定サービス産業動態統計調査によると、ゴルフ練習場の来場者数は、2020年7月以降は9カ月連続で前年同月比を上回っている。
とはいえ、ゴルフ人口そのものは盛り返すに至っていない。レジャー白書によると、ゴルフ人口は01年の1340万人から減少が止まらず、06年に890万人と初めて1000万人を割り込んだ。そして19年は580万人まで落ち込んでいる。
ゴルフ練習場のにぎわいというフォローの風を、新たなゴルファーの定着につなげ、ゴルフ人口の減少に歯止めをかけられるか。その鍵を握るのは、ゴルフ場の変革だ。
