米アップルは急成長する健康関連製品のポートフォリオ拡充を視野に、うつ病や認知機能低下の診断を支援する技術の開発に取り組んでいる。事情に詳しい複数の関係者の話やウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が入手した文書で明らかになった。関係者によると、研究者は、移動、身体活動、睡眠パターン、文字入力の仕方などを含む一連のセンサーデータを活用し、対象となる病状に関連するデジタル信号を特定したい考え。その上で信号を確実に検出するアルゴリズムを開発することを目指している。アップルは、こうした技術が自社製品の独自機能の基礎になることを期待しているという。今回の取り組みは、ストレスや不安、うつ病を研究しているカリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）、軽度認知障害を研究している米バイオ医薬品大手バイオジェンとの提携に端を発している。アップルは提携については発表済みで、社内ではUCLAとのプロジェクトには「シーブリーズ」、バイオジェンとのプロジェクトには「Pi」のコードネームがついている。