Jさん一家のキャッシュフローを確認
育休中、復職後でどう変わる？

　早速、Jさん一家が教育費、老後資金を準備できるのかどうか、家計収支を見ていくことにします。

　Jさんは現在育休中で、来年度に復帰する予定です。記載されている月収は、Jさんが38万円、夫が35万円で、相談内容には4月から夫婦合わせて手取り約58万円とあります。ただ、この「38万円、35万円」が額面なのか手取りなのか、そして「4月から」が育休中を指すのか復職後なのか、こちらの文面だけでははっきりしません。

　ここでは、育休前のJさんの手取り月収が38万円、夫が35万円で、育休中の夫婦の手取りの合計が月58万円という前提で試算を進めます。これに2人の子どもの児童手当が3万円あることから、育休中の収入は月61万円になり、年間では732万円です。

　一方、月間の支出は内訳を合計すると35万7500円ですが、Jさんの記載では総額37万円となっています。月により変動があると考え、毎月の支出は37万円とすると年間では444万円になります。

　年間収入732万円、同支出444万円ですから、差額の288万円が黒字です。

　毎月の貯蓄額の記載はないので、試算ではこの差額が貯蓄に回ることにします。そのため、Jさんが仕事に完全復帰するまでの１年間は288万円の貯蓄ができることになります。

　育休が終わるとJさんの収入は38万円に戻ることから、毎月の収入は児童手当を合わせて76万円になり、年間では912万円です。

　支出は変わらず37万円でも良いのですが、子どもの成長と共に食費などが増えていくのが現実です。2人の子どもは幼いため、もう少し成長してから支出を増やしてもいいのですが、余裕を持つ観点で育休復帰時から月5万円増やしておきましょう。

　5万円は多いのではないか？と思うかもしれませんが、Jさんは可能なら2人の子どもを中学から私立へ進学させたいと考えています。私立へ進学となると学費のほか、ママ友のお付き合いなどもあると言われていることから、それらの費用を見越して支出を5万円増やしました。

　5万円増やすと毎月の支出は37万円から42万円に増加、年間では444万円から504万円に増えることになります。年間収入は912万円、同支出は504万円ですから、黒字額は408万円です。