米半導体大手インテルが証明しているように、時には早く包帯をはがすのも必要なことだ。それでも、刺すような痛みは変わらない。インテルは21日、今後2〜3年の通期の粗利益率が51〜53％に落ち込むとの予想を示した。同社の粗利益率はここ10年、概して60％を超えていた。インテルは最先端の生産プロセスで競合に追いつくことを目指すとともに、他社が設計したチップを製造するファウンドリー（半導体受託製造）事業を立ち上げるなど、費用のかかる立て直し計画を進めてきた。この発表は、7-9月期決算に関する電話会議の中で行われたが、決算も軟調だった。極めて重要なデータセンター部門の売上高は10％増加したものの、売上高と営業利益は共に市場予想を下回った。7四半期連続で増加していたPC部門の売上高は減少に転じた。インテルも他の半導体メーカーと同様に主要品の供給不足に直面しており、PCを生産する顧客も、それぞれの部品不足に加えて、新型コロナウイルス感染流行で売上高が急増した後の需要の冷え込みに悩まされている。インテル株は21日、決算発表と電話会議後の時間外取引で9％急落した。