米IT（情報技術）大手の多くが人員削減に動いている。これは足元の景気を反映していると言えるが、それ以上に、同セクターの先行きについて教えてくれているのかもしれない。成長を求めるなら、投資家は他に目を向けたほうがよさそうだ。フェイスブックを運営するメタ・プラットフォームズは9日、従業員全体の13％に相当する1万1000人超を削減すると発表した。大規模な人員削減は創業18年でこれが初めてとなる。法人向けソフトウエアを手掛けるセールスフォースも従業員の解雇に着手している。ツイッターを買収したイーロン・マスク氏は手始めに、同社の従業員の約半数を解雇。配車サービスのリフトやオンライン決済のストライプ、不動産売買プラットフォーム運営のオープンドア・テクノロジーズも大規模なリストラを発表した。すでにネットフリックスやショッピファイ、テスラ、スナップ、コンパス、ペロトン、トゥイリオなど、めまいがするほど多くの企業が人員削減を発表していた。一方、アマゾン・ドット・コムは今後数カ月にわたり採用を凍結すると発表。アルファベット傘下のグーグルは一部従業員に対し、会社に残るには社内の別の職務に応募するよう求めている。