トライバルメディアハウスの調査によれば、PR投稿が魅力的であれば投稿自体も受け入れられやすいというデータもあり、PR投稿の質を担保することは、インフルエンサーマーケティングをする上でも特に大切なポイントになってきていると言える。
FinTでも、インフルエンサーが商品を気に入らない場合、PRを依頼する意味がなくなってしまうため途中で案件を止める場合もある。その商材を本当に好きだと言ってくれるインフルエンサーをアサインできなければ、商材の真の魅力はフォロワーにも伝わらず、インフルエンサーもハッピーにならないからだ。
ゆうこすに見る「令和時代のインフルエンサー像」
インフルエンサーと企業の力関係が変わったからこそ、企業に依存にしないインフルエンサーも増えていると感じる。
そんな令和時代のインフルエンサーの稼ぎ方として第一に上がってくるのが、すでに多くのフォロワーを抱えるインフルエンサーが、直接自分のブランドを立ち上げるタイプだ。例えば前職で身につけたアパレルの知識を生かし、ファッションブランドを立ち上げるなど、自身の強みを活かしてブランドを立ち上げる流れも増えてきている。
こうした、個人が直接商品を開発して販売するビジネスモデルは、いわゆる「D2C」と言われるビジネスモデルになるが、インフルエンサーのブランドづくりは、その中でも独特な方法をとる。
最近の事例を挙げるならば、元HKT48のゆうこす（菅本裕子）氏が、小学館の発行する女性誌「CamCam」とタッグを組み、開発したプロテインがある。
彼女はリリースの前からSNS上で制作過程を公開し、ユーザーの興味関心を引きつけていたが、この方法は、近年のクラウドファンディングや、アイドルグループ「NiziU」を生んだサバイバル型オーディション番組にも通じる手法だ。メイキング映像を見せるように、サービス開始前に本人が苦労して試行錯誤している様子を見せることで、ファンの感情移入やブランドに対する親近感を誘うのだ。
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