2017年に日本でユーキャンの「新語・流行語大賞」でInstagramでの見栄えの良さを指す“インスタ映え”が年間大賞を獲得したことで、Instagramは脚光を浴びることになり、ユーザー数は増加。2015年6月時点で810万人だった月間アクティブアカウント数は2017年10月に2000万人を記録しており、現在は3300万人を突破している。

そうしたInstagramのアクティブアカウント数の増加やそれに付随したプラットフォーム側のアップデートによって、Instagram内で多くのフォロワーを持ち強い影響力を持つ人・インフルエンサーたちが誕生。“インスタグラマー”と呼ばれるようになった彼ら、彼女らは、大きな宣伝・広告効果を持つ存在として知られるようになっていった。

そうしたインスタグラマーを筆頭として、インフルエンサーのフォロワーに対する信頼度や高い購買力が、少しずつマーケターの間にも広まり、今やインフルエンサーマーケティングは数あるマーケティングの手法の中でも、より現代らしいアプローチと言われるようになっている。

Instagramは「発信する場所」から「稼ぐ場所」へ

インフルエンサーマーケティングは企業をも巻き込んでいく。今ではインフルエンサーだけでなく、ブランドの公式アカウントや企業アカウント、メディアアカウントなどがInstagram上に乱立。積極的な運用を行うことで、Instagramの商業化が進んだ。具体的には、インフルエンサーマーケティングがECサイトでの購買にひもづくことになり、Instagramが「発信する場所」から、「稼ぐ場所」に変わっていったのだ。

さらに昨年からの新型コロナウイルスにより、休業要請や時短要請が出された結果、オンラインの進出に舵をきる企業も多くなってきた。その結果今まであまり活用されることのなかったInstagram上でのショッピング機能（編集部注：投稿画像から直接ECサイトで購入ができる機能。日本では2018年6月にリリースされている）や広告活用に再び注目が集まり、Instagram側も、それを後押しするようにアカウントのマネタイズを推し進めるアップデートを展開している。

昨年、新しく実装された短尺動画機能「Reels（リールズ）」にも早々にショッピング機能が実装され、インフルエンサーやクリエイターが動画で企業の商品をPRすることが可能になった。

インフルエンサー（クリエイター）による、アカウントのマネタイズを促す流れに関しては、Instagramを傘下に持つFacebook CEOのマーク・ザッカーバーグ氏も、今年の4月に「クリエイターが自分のコンテンツによって収益を上げられるように支援すれば、それがより広範なクリエイターエコノミーの構築につながるというのが、われわれの見方だ」というコメントを発表している。