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職場への定着阻害や離職につながる要因を、従業員サーベイで可視化できるサービス「ハイジ」。新型コロナウイルスの感染拡大で、そのスコアにある変化が現れているようだ。リモートワーク導入企業・未導入企業のそれぞれで浮かび上がった「ウィズコロナ時代」の課題とは。（編集・ライター ムコハタワカコ）
離職要因の可視化サービス「ハイジ」で
“コロナ前後”の変化を測定
働く環境や組織の課題といった離職の原因を、従業員への10分アンケートで可視化する「ハイジ」。サービスを提供するOKANは、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う外出自粛やテレワーク導入による職場環境の変化が、サービス利用企業の従業員にどのように影響しているか、事例3社（うち1社はOKAN）の調査結果を公開した。
2019年1月にベータ版、同年7月に正式版をリリースしたハイジは、職場への定着阻害や離職につながる要因として「モチベーター（やりがい）」ではなく「ハイジーンファクター（衛生要因）」に着目している。「あればあるほど意欲向上につながる」モチベーターに対して、ハイジーンファクターは、職場環境や人間関係、健康や家庭との両立など、「条件が整っていなければ従業員が働きづらくなる」要素だ。
OKAN代表取締役CEOの沢木恵太氏は「厚生労働省の調査（雇用動向調査結果の概況）を分析すると、離職要因の7～8割がハイジーンファクターが占めていると読み解ける」と説明。
「健康や、育児・介護といった家庭環境と仕事との両立が、職場環境や制度上、難しくて離職する人は多い。本人も会社に貢献したいと思っていて、会社側も仕事を続けてほしい人材が、『望まない離職』をしている。労働人口減少が進む日本で、こうした『誰もハッピーにならない離職』を防ぐために、問題を可視化して企業が対策を打てるようにと開発したのがハイジだ」（沢木氏）
