【人気特集】役職定年で給料はどれほど減るのか？NTT、日立、ソニー、富士通、NEC…主要企業の待遇と“実額”を明かす
「53歳で年収が3割減」など、一定年齢になるとシニアの年収が激減する「役職定年制度」。この制度は1000人以上の大企業の5割で導入されています。ところが、役職定年の詳細が世に出ることは、ほとんどありませんでした。そこで、2022年にダイヤモンド編集部では主要企業の役職定年の実態、実額を徹底調査。人気特集を振り返る『見逃し厳禁！編集部イチ推し 人気特集』では、NTT、日立、ソニー、富士通、NECに迫る3本の記事を紹介。そこからは、残酷なまでの悲哀が浮き上がってきました。（ダイヤモンド編集部・情報は記事公開時点のもの）
目まぐるしく進化する技術にキャッチアップすることが求められるIT業界で、シニア社員はどう働いているのか。特集『中高年の給料激減！主要企業のデータ初公開！大企業の5割導入 役職定年の悲哀』（全17回）の＃1では、IT業界での役職定年事情を取り上げる。役職定年とは例えば「55歳で担当部長なら年収3割減」というような、中高年向けの人事制度だ。実際、NTTグループ、ソフトバンクでは、制度が温存されていて最大で30％下がるケースもある。一方、SIer（システムインテグレーター）系のNEC、富士通では役職定年制度は廃止となったが、素直に喜べない事情もあるようだ。ヤフーのケースも併せて紹介する。 >>記事を読む
電機業界は、「脱・年功序列」の人事制度改革を行ったおかげで、役職定年制が不要になり、廃止した企業が多い。例えば、日立製作所は、年齢ではなく、実力によって社員の処遇を決める制度を導入した結果、ベテラン社員にとっては役職定年制より“冷徹”な評価制度が出来上がっている。特集『中高年の給料激減！主要企業のデータ初公開！大企業の5割導入 役職定年の悲哀』（全17回）の＃4では、社員にとってさらに過酷な評価制度となっている東芝、NECも含め、電機業界の50代社員の人事制度の激変を具体的な金額と共に紹介する。出世の仕組みと年収が激変しているのだ。 >>記事を読む
電機大手2社のソニーグループとパナソニックホールディングス。ソニーでは元事業部長ですら平社員に降格となるほど容赦ない役職定年制度が残る。一方のパナソニックは廃止に動いているが、当初の思惑とは異なる事態が起きている……？特集『中高年の給料激減！主要企業のデータ初公開！大企業の5割導入 役職定年の悲哀』（全17回）の＃8では、ソニー、パナソニックに加え富士フイルムHD、カシオ計算機、オムロンのシニア向け待遇など、電機業界の役職定年事情に迫る。 >>記事を読む
Key Visual by Kaoru Kurata
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