米国では春休みの旅行をあきらめた世帯もある。旅行費用が高騰する中、春や夏の旅行の予約を先送りする人の割合が増えている。消費者心理は低下し始めており、関税の脅威や根強いインフレ、官民セクターの人員削減が重しとなっている。全米産業審議会（コンファレンスボード）が2月に発表した消費者信頼感指数によると、休暇を計画している人は2021年以来の最低水準に落ち込んだ。市場調査会社フューチャー・パートナーズが1月に米国の旅行者4000人を対象に実施した調査によると、旅行をしない理由として自身の経済状況や費用全般を挙げた人の割合は12カ月ぶりの高水準に達した。だが誰もが旅行を取りやめているわけではない。富裕層は引き続き遠方の外国への旅行に多額の支出をしている。フューチャー・パートナーズの調査では、今後3カ月間の高額予算の優先事項として旅行を挙げた回答者が半数を超えた。