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災害の頻発で、防災が「自分ごと」になりつつある。なかでもシニア層は防災アプリやポータブル電源などの“デジタル防災”に高い関心を示しているという。新たな市場として注目を集める防災意識について解説する。※本稿は、梅津順江『消費の主役は60代 シニア市場最前線』（同文舘出版）の一部を抜粋・編集したものです。
災害大国・日本
シニアの防災意識は？
2024年は日本列島各地で甚大な被害をもたらす自然災害が多発しました。元旦から能登半島地震があり、その後も台風や豪雨による土砂災害、南海トラフ地震臨時情報の発出にもつながった宮崎県日向灘地震、記録的な猛暑などに見舞われました。
生きかた上手研究所は2024年7月5～8日、20～79歳一般女性900人に「防災に関する意識と実態調査」を行ないました。「不安に感じる災害」の内容に関して、全体では「地震」が76.2％とダントツでトップ。次いで4割を超えた順に、「猛暑・熱波」47.7％、「台風」47.1％、「豪雨（線状降水帯など）」42.4％、「感染症・伝染病」40.7％でした。
60代女性を切り取って災害意識を見てみましょう。「不安はない」と回答した人はわずか6.7％。93.3％が、「災害に対して何らかの不安がある」ということになります。60代女性が不安に感じる災害は全体傾向と同じなのですが、「地震」80.7％、「猛暑・熱波」58.0％、「台風」57.3％、「感染症・伝染病」47.3％、「豪雨（線状降水帯など）」46.7％と全体平均の比率よりすべて上回りました。
