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ここ数年、物価高騰や人材不足などを背景に企業の高い賃上げが続いている。優秀な人材を獲得するためには、待遇改善が急務であり、企業による賃上げ競争の様相を呈している。そこで、ダイヤモンド編集部では、統計の専門家の協力の下、恒例となっている「3年後の予測年収」を刷新し、将来の年収を大胆予想。特集『【26年版】3年後の予測年収ランキング！全31業種1200社「賃上げ」有望企業はどこだ』の＃20では、ゴム・土石業界の予測年収を独自に推計し、全31社のランキングを作成した。（ダイヤモンド編集部 山本 輝）
タイヤ、セメント、セラミック…
ゴム・土石業界の予測年収は？
ゴム業界を代表する主要タイヤメーカーの業績が堅調だ。
例えば、国内最大手のブリヂストンは、収益性の陰りからここ数年大胆な事業再編を進めてきたが、足元では一巡し、2026年を成長の年と位置付ける。26年12月期の調整後営業利益は、前年比4％増となる5150億円の計画を掲げており、世界のタイヤメーカー3強の一角として、再成長を期する。
また、「ダンロップ」ブランドを展開する住友ゴム工業も、24年の北米工場の閉鎖といった構造改革に着手してきている。プレミアムタイヤの拡販といった施策と合わせて、26年12月期の事業利益は1120億円と前年から23％ものアップを狙う。
ただし、足元ではイランによるホルムズ海峡の事実上の封鎖による原油高が大きなリスク要因となっている。タイヤは、原油由来の合成ゴムを原料に用いる。事態が長期化すれば、コスト上昇による業績へのダメージは避けられそうにない。
そんなゴム業界だが、各社の将来の年収はどうなっているだろうか。ダイヤモンド編集部では、恒例となっている「3年後予測年収」の最新版を作成した。統計の専門家の協力の下、25年3月期までの実績値から、3年後となる27年4月～28年3月期の年収を大胆予想した。
具体的には、年収が業績などに連動することを前提に、各社の公表資料を用いて重回帰分析による予測モデルを作成、アナリストによる業績予想のコンセンサスデータを当てはめて試算を行った。なお、業績予想は25年12月時点のデータに基づく。より詳しくは次ページを参照してほしい。
今回は、タイヤを軸とするゴム業界のほか、セラミック、陶器、セメント、カーボンといった窯業・土石業界をまとめた、ゴム・土石業界の31社をランキングにした。
1000万円を超える企業こそなかったものの、実に25社が600万円以上、そのうち5社が800万円以上と、業界全体を見ると堅実な平均年収を誇る結果となった。
ブリヂストン、住友ゴム工業、横浜ゴム、TOYO TIRE、TOTO、日本特殊陶業、NGK、ノリタケ、太平洋セメント、住友大阪セメント、フジミインコーポレーテッド、東海カーボン、東洋炭素、日本カーボン……各社の3年後の年収はどれくらい増えるのか、あるいは減るのか。一挙に見ていこう。
