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富裕層が不動産投資をするとき、その物件選びの基準は一般的な不動産投資法とは大きく異なる。もし物件選びを誤れば、大切な資産を大きく損なうことになりかねない。そこで連載『富裕層必見！資産防衛＆節税術』の第27回では、富裕層の不動産投資における物件選びための「四つの条件」を指南する。（有栖川アセットコンサルティング代表 鈴木子音）
富裕層の不動産投資は
利益追求ゲームではない
不動産を「守るための資産」として考えたとき、一般的に語られる不動産投資とは、物件選びの基準そのものが大きく変わってきます。一般的な不動産投資では、「リスクを取ることで高いリターンを狙う」という考え方も存在します。実際、空室率が高い物件であっても、それを埋める運用力があれば、十分に成功した投資といえるでしょう。ハイリスク・ハイリターンになりがちな、地方の高利回り物件や築古物件に価値がないと言いたいわけではありません。リスクを取れる方にとっては、それもまた合理的な投資判断の一つです。
しかし、富裕層にとっての不動産投資は、「高い利回りを追い求めるゲーム」ではありません。資産を「増やす」こと以上に、「大きく傷つけない」ことの方が重要になっていきます。利回りの高さや表面的な数字だけを追い掛けるのではなく、空室の発生しにくさ、修繕のしやすさ、金融機関からの評価、将来の売却のしやすさ、さらには承継のしやすさまで含めて、総合的に“防御力”の高い物件を選ぶ必要があるのです。
不確実性の高い時代の中で、資産を安定的に維持し、次の世代へ無理なく引き継いでいく――その“防衛”の意味合いが、年々強くなっているように感じています。その観点から見たとき、長期的な資産防衛において、極めて合理性が高いと考えられる条件が四つあります。次ページで、その四つの条件を具体的に解説しましょう。
