自社養成なら、航空会社に採用された後、社員として給料をもらいながら訓練を受けられる。航空大学校は、JALが経営破綻した関係もあって、実質的にはANAグループ中心の採用校になっているという。
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航空大学校の納付金（入学料・授業料・寄宿料など）は2年間で約500万円、生活費や諸経費を含めると総額で約700万～800万円ほどだろう。一方、私立大学の養成コースは、海外での自費訓練など含めてライセンス取得までに2000万円以上～数千万円の費用が必要とみられる。
いずれのルートも、資格取得がゴールではない。副操縦士として経験を積み、審査を重ね、一般的には10年以上かけて機長を目指すことになる。
今回の取材では、日本では3000万円以上、海外では4000万～6000万円の年収を提示される機長もいることがわかった。乗客を乗せた航空機を安全に目的地まで運ぶだけでなく、予期せぬ事態で乗員を統率し、限られた時間の中で決断する。それが機長の大きな役割である。
長い訓練を経て機長となり、その後も技量と健康を維持し、緊急時には最終判断を担う。世界で高額な報酬が提示されるのは、単に飛行機を操縦できるからではない。長年の経験によって培われた「安全を判断する能力」そのものに価値があるからだ。
