26年 給料ランキング＃11Photo:PIXTA

拡大するインバウンド需要を追い風に、好業績が続くANAホールディングスや日本航空（JAL）。一方、国内線を主力事業とする航空会社ではコスト高により収益性が低下し、大手との給与差が拡大している。さらに中東情勢の緊迫化に伴う燃料費高騰も各社の収益構造を揺さぶり始めている。特集『26年 給料ランキング』の本稿では、有価証券報告書を基に航空会社5社の平均年間給与ランキングを公開。職種別（パイロット・客室乗務員）の給与も徹底比較する。（ダイヤモンド編集部　大川哲拓）

ANA・JALは過去最高益も燃料費高騰が逆風に
航空5社の給料ランキング

　旺盛なインバウンド需要を取り込んだANAホールディングス（HD）と日本航空（JAL）は、2026年3月期にそろって過去最高益を更新した。ANAHDの営業利益は前期比10.6％増の2174億円、JALのEBIT（利払い前・税引き前利益）は前期比26.4％増の2180億円を記録。両社とも国際線事業が全体の業績をけん引した形だ。

　一方、国内線が主力の航空会社は収益性の低下に苦しんでいる。スカイマークは事業収益こそ前期比1.4％増の1104億円と過去最高を記録したものの、営業利益は同1.4％減の18億円にとどまった。営業利益率は1.6％で、コロナ禍前の19年3月期の8.1％から大幅に落ち込んでいる。

　各社の国内線事業はコロナ禍以降、高単価なビジネス客が減少。そこに物価高や円安による燃料費や整備費の増加が追い打ちをかけ、採算が悪化している状況だ。

　さらに航空各社を悩ませているのが、中東情勢の悪化をきっかけとした燃料価格の高騰だ。ANAHDは中東情勢の影響で、27年3月期の営業利益を約600億円押し下げると見込んでいる。中東情勢の緊迫化が長引けば、各社の経営に深刻なダメージを与えかねない。

　そんな中、各社の給与水準はどうなっているのか。ANAHDは25年度から、有価証券報告書の提出会社であるHDだけでなく全日本空輸（ANA）単体の平均年間給与も公開しており、給与が高いパイロットも含めた年収を算出できるようになった。これにより、前年度までは判然としなかったJALとの優劣も浮き彫りとなっている。

　次ページでは、主要5社の全体ランキングや職種別の平均年間給与を一挙公開。パイロットの平均年間給与が2300万円を超えた会社の実名も明らかにする。