Photo:EPA＝JIJI
NTTは民営化前の日本電信電話公社（電電公社）の時代から、通信機器や工事の発注先として膨大な数の下請け企業を従えてきた。その企業集団は「電電ファミリー」と呼ばれ、“子”である下請け企業は、NTTと密接な関係を築いて成長してきた。ところが、“親”であるNTTが民営化され、事業構造が電電公社時代から大きく変わった現在では、ファミリー企業とNTTとの関係性は激変している。特集『大NTT 巨大再編の賭け』の＃9では、電電ファミリーの歴史をひもとくとともに、ファミリーの“二大巨頭”であるNEC、富士通の「脱NTT依存」戦略を明らかにする。（ダイヤモンド編集部 今枝翔太郎）
電話交換機メーカーから通信工事業者まで
旧・電電ファミリー各社の「脱NTT依存」戦略とは
民営化前のNTTは、日本の通信事業をほぼ独占しており、「電電ファミリー」と呼ばれる巨大企業集団を形成していた。
ファミリーには旧日本電信電話公社（電電公社）に設備を供給するメーカーや通信工事事業者などが含まれ、“親”であるNTTと密接な関係を築いてきた。
だが同公社が民営化、分割され、NTT自体の事業構造が大きく変わっていく中で電電ファミリーの“親子関係”は崩れていく。
NTTとの関係が希薄化する企業もある一方、ファミリーの2トップだったNECと富士通は、通信事業でNTT依存から脱却しながらも同社と緊密なパートナーシップを維持している。
次ページでは、電電ファミリーの歴史をひもときながら、ファミリーの“二大巨頭”であるNEC、富士通の「脱NTT依存」戦略を明らかにする。両社とも基地局ビジネスは継続しつつ、AI（人工知能）や光電融合を商機とみているが、強みとして伸ばす分野は異なる。
