Photo:NurPhoto/gettyimages
中東情勢の緊張緩和への期待から、原油価格が下落している。米国産原油のWTIは10月に一時1バレル110ドルを超えたが、足元では85ドル前後に下落した。米中間選挙での共和党大敗を経て、イラン再攻撃への懸念は後退した。ただ、和平交渉の行方や石油施設への攻撃には不安が残る。9月以降の相場を振り返り、今後の上振れ・下振れ要因を探る。(三菱UFJリサーチ&コンサルティング調査部主任研究員 芥田知至)
110ドル超から85ドル前後へ
再攻撃懸念の後退で原油下落
中東情勢は、幾分緊張が緩和しており、米国産原油のWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)は直近のピーク時より下落し、1バレル当たり85ドル前後に下落している。
9月11日、原油相場は下落した。国際エネルギー機関(IEA)が月報で世界の石油需要見通しを下方修正したことや、湾岸諸国の外相がイランのアラグチ外相とホルムズ海峡の通航管理に関する暫定合意を模索して14日に会談する計画だと報じられたことなどが売り材料になった。
14日は、ホルムズ海峡を経由しないで済むサウジアラビアの紅海側に原油を輸送する「東西パイプライン」が攻撃を受けて稼働を停止したことや、イエメンの親イラン武装組織フーシ派がサウジアラビアの空軍基地を攻撃したこと、湾岸諸国とイランの外相会合が延期されたことなどを受け、中東情勢の緊迫化や原油供給停滞の長期化が懸念され、原油相場は上昇した。








