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中国勢の台頭で、トヨタ自動車、ホンダ、日産自動車の中国事業は苦境に陥っている。中国勢は、日系メーカーのドル箱市場だった東南アジアや中南米でも勢力を伸ばす。自動車部品のサプライヤーを含む日系メーカーの多くは収益力が悪化しており、ビジネスモデルは根幹から揺らいでいる。特集『27年版・倒産危険度ランキング【危険水域360社】 「金利ショック」が招く大量淘汰』の#7では、自動車業界の倒産危険度ランキングを検証。“危険水域”にランクインした16社の顔触れを明らかにする。(ダイヤモンド編集部 山本興陽)
ホンダ青山元副社長によれば
王者トヨタ自動車でも「晴れのち曇り」の予想
「トヨタ自動車は晴れのち曇り。将来が明るいとは思わない」――。
ホンダ元副社長の青山真二氏は、トヨタの経営を天気に例え、こう表現する。「トヨタとて、中国勢の大きな流れに対して、十分やれているかというと見えていない」と続ける(詳細は『ホンダ・青山元副社長が自動車3社の中間決算を斬る!ホンダの米新工場建設は「裏目」に!?トヨタ・日産の中国市場の「苦戦度合い」は?【動画】』を参照)。
EV(電気自動車)に強みを持つ中国勢が台頭したことで、日系メーカーの中国事業は悲惨な状況だ。2026年4~9月の中国販売台数は、全体需要の落ち込みも重なり、トヨタが前年同期比25%減の68万台、ホンダが同48%減の16万台、日産自動車は同46%減の18万台に沈んだ。
中国勢は、日系メーカーの「ドル箱市場」だった東南アジアや中南米にも進出し、日本勢の存在感を低下させている。
青山氏は、古巣のホンダについて「(26年3月のEV損失発表で)雨だったが、今は晴れ」とする一方、日産は「長雨が続き、現在は小雨」とみる。日産は、25年3月期、26年3月期の2期連続で5000億円を超える最終赤字を計上しており、26年4~9月期においても397億円の最終赤字に沈む(前年同期は2219億円の赤字)など、業績不振から脱していない。
今回、ダイヤモンド編集部は、中国勢が台頭し、日系メーカーの地盤沈下が起きている自動車業界を対象に倒産危険度ランキングを作成した。その結果、16社が危険水域となったことが判明した。次ページで、その顔触れを紹介していく。ワースト3に入った完成車メーカーとはどこだろうか。







