山本興陽

自動車部品世界最大手ボッシュの日本法人では、日系大手企業とは異なる「独特の出世の仕組み」がある。管理職に昇進するために求められる「ある条件」とは一体何か。

2020年3月からブリヂストンを率いる石橋秀一CEO。就任から5年超かけて、事業売却や工場閉鎖を進めてきた。こうした再編は、今年度でほぼ終了するものの、残されたリストラ候補があることも事実だ。同時に、25年度下期からは「質を伴った成長」に突入するという。跳躍に向けた「成長事業」について石橋CEOに余すところなく語ってもらった。

ブリヂストンの社名は、創業者の石橋正二郎の名字を英語表記にしたものだ。現在創業家とブリヂストンは、どんな関係なのか。そして、石橋秀一CEO体制には、創業家を超える力を持つ「陰の権力者」が存在する。“異形のガバナンス”を大解剖する。

ブリヂストンは、ROEとROICを「最重要経営指標」としてそれぞれ目標値を定め、調整後営業利益率は12～13％を目指している。しかし、2024年度決算では、全項目で目標値未達であった。こうした経緯もあり、石橋秀一CEOは25年を「緊急危機対策年」と位置付けている。ところが目標未達にもかかわらず、株価は上場来最高値を更新している。一体なぜか。

ブリヂストンが国内の社員を対象に、2025年度に数百人規模の希望退職の募集を行ったことが分かった。石橋秀一氏は20年に最高経営責任者（CEO）に就任して以来、数々の事業売却や工場閉鎖などのリストラを断行してきたが、最終章へ突入し、“跳躍フェーズ”へ移行する。

ブリヂストンが国内の一部社員を対象に、2025年度に数百人規模の希望退職の募集を行ったことが分かった。石橋秀一氏は20年に最高経営責任者（CEO）に就任して以来、数々の事業売却や工場閉鎖などのリストラを断行してきた。本稿では、跳躍に向けたリストラの全貌を明らかにする。

自民党総裁選挙に立候補している林芳正官房長官が、ダイヤモンド編集部の単独インタビューに応じた。「基本的に赤字国債には頼らない」と明言し、財政規律重視の姿勢を見せる。自身が公約で掲げる「日本版ユニバーサルクレジット」と題した社会保障改革から、インフレ2％目標の在り方まで、「林プラン」を語り尽くしてもらった。

自民党総裁選挙に立候補している林芳正官房長官が、ダイヤモンド編集部の単独インタビューに応じた。林プランと題した公約で、「1％程度の実質賃金上昇」の定着を掲げている。どのようにして成し遂げるのか。インタビュー完全版では、5000字超にわたり、林氏自らその道筋を明かした。

自動車部品メーカー世界最大手であるボッシュの日本法人が、エンジニアの新給与体系を導入した。新給与体系導入以降、エンジニアの中途採用における内定辞退は「ほぼなし」を達成しているという。本稿では、ボッシュがエンジニア向けに変更した給与体系と、中途採用での効果を明らかにする。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？幹部の報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。そこで、ダイヤモンド編集部では上場企業3890社を対象に、年収1億円以上の経営陣を調査、業界ごとに実名でのランキングを作成した。本稿では、自動車・輸送用機器業界の報酬ランキングを公開する。

ベイカレントが2026年4月にコンサルタントの役職別の人月単価を全クライアントで一律化する方針であることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。従来は、クライアントごとに単価を定めていた。中期経営計画で定めた売上高目標の前倒し達成に向け、単価を引き上げる狙いがあるとみられる。独自入手した役職別の人月単価の実額について明らかにする。人員数ではコンサルビッグ4を上回ったベイカレントの単価水準はどうなっているのか。

ヤマハ発動機が、人事制度を改革している。社員が等級を飛び越えて昇進する“飛び級”の抜擢人事により、年収が約500万円増加する例も出ているという。一方、旧人事制度ではなかった「降格」も導入された。ヤマハ発動機幹部への取材を基に、メリハリ人事制度を大解剖した。

国内発のコンサルティングファーム、ベイカレントは急速な台頭を遂げてきた。足元で人員数は5000人を突破し、コンサルビッグ4超えも果たした。だが、あまりに急激な成長は組織や社内風土のひずみも顕在化させつつある。爆速成長の陰でベイカレントがはまった罠とは。第2回は、ベイカレントのクライアント拡大戦略をひもといていくほか、ダイヤモンド編集部の独自取材で判明した、ベイカレントの超重要顧客29社の実名と最新序列を全公開する。

ホンダがケイレツ再編を断行している。ホンダ系列の部品メーカー・ユタカ技研の保有株50％程度を自動車部品大手のマザーサンに売却する。2023年のホンダロック、24年の八千代工業に続く株式売却だ。ホンダにとって、再編は売却だけではない。「出資引き上げ」を視野に入れ、関係を強固にしたい企業も存在する。日産自動車との提携でもカギを握る企業名とは。

爆速成長を続けるベイカレントは給与も爆増を続けている。2024年度の平均年間給与は1350万円に達し、コンサルビッグ4などと遜色のない水準に達している。ではベイカレントの待遇の詳細とは。ダイヤモンド編集部の取材で明らかになった、職位別の具体的な年収水準を明らかにしていく。「昇格なしでも昇給」という驚くべき給与体系の中身も浮き彫りにする。

二輪大手のヤマハ発動機。自動車など四輪の世界では、電動化が遅れ、投資計画を見直す企業が相次いでいる。では、二輪の電動化はどうか。ヤマハの設楽元文社長は、EV化の動向は「われわれの考えに近づいてきた」との見方を示す。設楽社長が、二輪電動化“普及の条件”を激白した。

ボルボ・カーが、欧米に本社がある自動車メーカーでは最安値級のEV（電気自動車）を日本に投入する。エコカー補助金等を使えば400万円台前半で購入できる。実は、この価格の裏には、日系自動車メーカーも参考にするべき秘密がある。一体何か。

ソニーグループが大株主のタクシー配車アプリ企業エスライド（S.RIDE）が業界初の2年連続最終黒字を達成した。その理由には、地道に鍛えてきた「三つの足腰」があるという。同社は、ソニーグループとのシナジーをどのように生み出しているのか。ソニーグループ出身でエスライド社長を務める橋本洋平氏に好調の秘訣などを語ってもらった。

ベイカレントが2026年4月にコンサルタントの役職別の人月単価を全クライアントで一律化する方針であることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。従来は、クライアントごとに単価を定めていた。中期経営計画で定めた売上高目標の前倒し達成に向け、単価を引き上げる狙いがあるとみられる。独自入手した役職別の人月単価の実額について明らかにする。人員数ではコンサルビッグ4を上回ったベイカレントの単価水準はどうなっているのか。

自動車各社の2025年4～6月期決算が8月7日までに出そろった。トヨタ自動車は純利益が前期比37％減の8413億円、ホンダは二輪事業がけん引したことにより全社で最終黒字を確保したものの、四輪事業は赤字に転落した。トランプ関税の逆風下での決算で、ハイブリッド車に重心をシフトする戦略の見直しが相次いでいる。