山本興陽

トランプ関税で逆風が吹き荒れる自動車業界。2025年4～9月期の決算は、「トヨタ以外全負け」となっている。トランプ関税によって、どれだけ経営への影響を受けやすいかを示す「トランプ関税の影響度」を財務データから算出したところ、「日産より苦しいメーカー2社」が浮き彫りになった。一体どのメーカーか。

自動運転のスタートアップのチューリングが153億円の資金調達を行ったことが分かった。出資者の内訳をみると、名だたる日本企業が並ぶ。その顔ぶれとは。

2020年3月からブリヂストンを率いる石橋秀一CEO。就任から5年超かけて、事業売却や工場閉鎖を進めてきた。こうした再編は、今年度でほぼ終了するものの、残されたリストラ候補があることも事実だ。同時に、25年度下期からは「質を伴った成長」に突入するという。跳躍に向けた「成長事業」について石橋CEOに余すところなく語ってもらった。

日本ではトヨタ自動車やホンダ、欧州では独メルセデス・ベンツグループなどが、EV（電気自動車）の販売目標を引き下げている。計画の見直しが相次ぐ中でも、独BMWグループは「2030年EV販売比率50％超」という目標は変えないという。BMWのヨッヘン・ゴラー取締役（カスタマー・ブランド・セールス担当）がその真意を激白した。

日産自動車は11月6日、2025年4～9月期決算が2219億円の純損失に陥ったと発表した。営業損失は277億円での着地となった。1497億円ものトランプ関税が響いた。同関税や販売の低迷で、日産の苦境は続くとみられる。通期最終損益は未定とした。それでも、米国での基盤強化に向けて「3本の矢」を放ち、結果も出ているようだ。一体何か。

事業再生ADR（裁判外紛争解決手続き）から復活した曙ブレーキ工業を2025年1月から率いるのは、元三菱自動車副社長の長岡宏CEO（最高経営責任者）だ。8月に公表した中期経営計画では、「利益倍増計画」をぶち上げた。どのようにして達成していくのか。ADRに陥った要因でもある「売り上げ至上主義」からの脱却も肝となる。中計での利益倍増計画について、長岡宏CEOが自ら明かした。

ブリヂストンが国内の一部社員を対象に、2025年度に数百人規模の希望退職の募集を行ったことが分かった。石橋秀一氏は20年に最高経営責任者（CEO）に就任して以来、数々の事業売却や工場閉鎖などのリストラを断行してきた。本稿では、跳躍に向けたリストラの全貌を明らかにする。

自動車部品大手のNOKは、2024年に新人事制度を導入した。年功序列色の強かった旧制度を抜本的に見直し、「大卒3年目課長」も可能とした。新制度導入から1年が経過し、「飛び級で年収50％アップ」の事例も続出中だという。本稿では、NOKの新人事制度を大解剖した。

自動車部品メーカー世界最大手であるボッシュの日本法人が、エンジニアの新給与体系を導入した。新給与体系導入以降、エンジニアの中途採用における内定辞退は「ほぼなし」を達成しているという。本稿では、ボッシュがエンジニア向けに変更した給与体系と、中途採用での効果を明らかにする。

ブリヂストンは10月23日、6年ぶりに、グローバルCEOを交代すると発表した。石橋秀一グローバルCEOからバトンを受け取るのは、森田泰博副社長だ。現在52歳の若さで、創業家を除けば、最年少での経営トップ就任となる。森田氏は、強い決意で「あるミッション」に挑むという。この人事は、ブリヂストンが石橋体制で進めてきた再編・再構築といったリストラフェーズから成長フェーズへの移行も意味する。本稿では、森田新CEOのミッションの実現可能性に迫る。

ブリヂストンが、樹脂製タイヤ「エアフリー」の開発を進める。空気充填が不要で、パンクしないタイヤとして売り出し中だ。一般的なゴム製タイヤより、価格が安くなることはないというが、それでも、ブリヂストンが事業化を目指す深い意義とは。

爆速成長を続けるベイカレントは給与も爆増を続けている。2024年度の平均年間給与は1350万円に達し、コンサルビッグ4などと遜色のない水準に達している。ではベイカレントの待遇の詳細とは。ダイヤモンド編集部の取材で明らかになった、職位別の具体的な年収水準を明らかにしていく。「昇格なしでも昇給」という驚くべき給与体系の中身も浮き彫りにする。

ブリヂストンが、トヨタや日産、ホンダなど自動車メーカーに納める新車用タイヤは、商品やエリアによっては、赤字もあるほど低収益な製品だ。一体なぜか。実は、ブリヂストンの新車用タイヤの販売数は急減している。本稿では、自動車メーカーへの取材などを基に、新車用タイヤが低収益になる理由を明らかにする。2030年度の目標として掲げる「調整後営業利益率15％」の達成は、交換用タイヤの強化に懸かっているようだ。

大口径や高付加価値ブランドのタイヤを強化する「プレミアム戦略」。この戦略を進める裏で、ブリヂストンは“致命的弱点”を抱えている。一体何か。中国メーカーなど新興勢も台頭し、「ブリヂストン包囲網」は狭まっている。ブリヂストンの致命的弱点とその克服策に迫る。

自動車部品世界最大手ボッシュの日本法人では、日系大手企業とは異なる「独特の出世の仕組み」がある。管理職に昇進するために求められる「ある条件」とは一体何か。

2020年3月からブリヂストンを率いる石橋秀一CEO。就任から5年超かけて、事業売却や工場閉鎖を進めてきた。こうした再編は、今年度でほぼ終了するものの、残されたリストラ候補があることも事実だ。同時に、25年度下期からは「質を伴った成長」に突入するという。跳躍に向けた「成長事業」について石橋CEOに余すところなく語ってもらった。

ブリヂストンの社名は、創業者の石橋正二郎の名字を英語表記にしたものだ。現在創業家とブリヂストンは、どんな関係なのか。そして、石橋秀一CEO体制には、創業家を超える力を持つ「陰の権力者」が存在する。“異形のガバナンス”を大解剖する。

ブリヂストンは、ROEとROICを「最重要経営指標」としてそれぞれ目標値を定め、調整後営業利益率は12～13％を目指している。しかし、2024年度決算では、全項目で目標値未達であった。こうした経緯もあり、石橋秀一CEOは25年を「緊急危機対策年」と位置付けている。ところが目標未達にもかかわらず、株価は上場来最高値を更新している。一体なぜか。

ブリヂストンが国内の社員を対象に、2025年度に数百人規模の希望退職の募集を行ったことが分かった。石橋秀一氏は20年に最高経営責任者（CEO）に就任して以来、数々の事業売却や工場閉鎖などのリストラを断行してきたが、最終章へ突入し、“跳躍フェーズ”へ移行する。

ブリヂストンが国内の一部社員を対象に、2025年度に数百人規模の希望退職の募集を行ったことが分かった。石橋秀一氏は20年に最高経営責任者（CEO）に就任して以来、数々の事業売却や工場閉鎖などのリストラを断行してきた。本稿では、跳躍に向けたリストラの全貌を明らかにする。