山本興陽

ブリヂストンが国内の一部社員を対象に、2025年度に数百人規模の希望退職の募集を行ったことが分かった。石橋秀一氏は20年に最高経営責任者（CEO）に就任して以来、数々の事業売却や工場閉鎖などのリストラを断行してきた。本稿では、跳躍に向けたリストラの全貌を明らかにする。

自動車部品大手のNOKは、2024年に新人事制度を導入した。年功序列色の強かった旧制度を抜本的に見直し、「大卒3年目課長」も可能とした。新制度導入から1年が経過し、「飛び級で年収50％アップ」の事例も続出中だという。本稿では、NOKの新人事制度を大解剖した。

自動車部品メーカー世界最大手であるボッシュの日本法人が、エンジニアの新給与体系を導入した。新給与体系導入以降、エンジニアの中途採用における内定辞退は「ほぼなし」を達成しているという。本稿では、ボッシュがエンジニア向けに変更した給与体系と、中途採用での効果を明らかにする。

ブリヂストンは10月23日、6年ぶりに、グローバルCEOを交代すると発表した。石橋秀一グローバルCEOからバトンを受け取るのは、森田泰博副社長だ。現在52歳の若さで、創業家を除けば、最年少での経営トップ就任となる。森田氏は、強い決意で「あるミッション」に挑むという。この人事は、ブリヂストンが石橋体制で進めてきた再編・再構築といったリストラフェーズから成長フェーズへの移行も意味する。本稿では、森田新CEOのミッションの実現可能性に迫る。

ブリヂストンが、樹脂製タイヤ「エアフリー」の開発を進める。空気充填が不要で、パンクしないタイヤとして売り出し中だ。一般的なゴム製タイヤより、価格が安くなることはないというが、それでも、ブリヂストンが事業化を目指す深い意義とは。

爆速成長を続けるベイカレントは給与も爆増を続けている。2024年度の平均年間給与は1350万円に達し、コンサルビッグ4などと遜色のない水準に達している。ではベイカレントの待遇の詳細とは。ダイヤモンド編集部の取材で明らかになった、職位別の具体的な年収水準を明らかにしていく。「昇格なしでも昇給」という驚くべき給与体系の中身も浮き彫りにする。

ブリヂストンが、トヨタや日産、ホンダなど自動車メーカーに納める新車用タイヤは、商品やエリアによっては、赤字もあるほど低収益な製品だ。一体なぜか。実は、ブリヂストンの新車用タイヤの販売数は急減している。本稿では、自動車メーカーへの取材などを基に、新車用タイヤが低収益になる理由を明らかにする。2030年度の目標として掲げる「調整後営業利益率15％」の達成は、交換用タイヤの強化に懸かっているようだ。

大口径や高付加価値ブランドのタイヤを強化する「プレミアム戦略」。この戦略を進める裏で、ブリヂストンは“致命的弱点”を抱えている。一体何か。中国メーカーなど新興勢も台頭し、「ブリヂストン包囲網」は狭まっている。ブリヂストンの致命的弱点とその克服策に迫る。

自動車部品世界最大手ボッシュの日本法人では、日系大手企業とは異なる「独特の出世の仕組み」がある。管理職に昇進するために求められる「ある条件」とは一体何か。

2020年3月からブリヂストンを率いる石橋秀一CEO。就任から5年超かけて、事業売却や工場閉鎖を進めてきた。こうした再編は、今年度でほぼ終了するものの、残されたリストラ候補があることも事実だ。同時に、25年度下期からは「質を伴った成長」に突入するという。跳躍に向けた「成長事業」について石橋CEOに余すところなく語ってもらった。

ブリヂストンの社名は、創業者の石橋正二郎の名字を英語表記にしたものだ。現在創業家とブリヂストンは、どんな関係なのか。そして、石橋秀一CEO体制には、創業家を超える力を持つ「陰の権力者」が存在する。“異形のガバナンス”を大解剖する。

ブリヂストンは、ROEとROICを「最重要経営指標」としてそれぞれ目標値を定め、調整後営業利益率は12～13％を目指している。しかし、2024年度決算では、全項目で目標値未達であった。こうした経緯もあり、石橋秀一CEOは25年を「緊急危機対策年」と位置付けている。ところが目標未達にもかかわらず、株価は上場来最高値を更新している。一体なぜか。

ブリヂストンが国内の社員を対象に、2025年度に数百人規模の希望退職の募集を行ったことが分かった。石橋秀一氏は20年に最高経営責任者（CEO）に就任して以来、数々の事業売却や工場閉鎖などのリストラを断行してきたが、最終章へ突入し、“跳躍フェーズ”へ移行する。

ブリヂストンが国内の一部社員を対象に、2025年度に数百人規模の希望退職の募集を行ったことが分かった。石橋秀一氏は20年に最高経営責任者（CEO）に就任して以来、数々の事業売却や工場閉鎖などのリストラを断行してきた。本稿では、跳躍に向けたリストラの全貌を明らかにする。

自民党総裁選挙に立候補している林芳正官房長官が、ダイヤモンド編集部の単独インタビューに応じた。「基本的に赤字国債には頼らない」と明言し、財政規律重視の姿勢を見せる。自身が公約で掲げる「日本版ユニバーサルクレジット」と題した社会保障改革から、インフレ2％目標の在り方まで、「林プラン」を語り尽くしてもらった。

自民党総裁選挙に立候補している林芳正官房長官が、ダイヤモンド編集部の単独インタビューに応じた。林プランと題した公約で、「1％程度の実質賃金上昇」の定着を掲げている。どのようにして成し遂げるのか。インタビュー完全版では、5000字超にわたり、林氏自らその道筋を明かした。

自動車部品メーカー世界最大手であるボッシュの日本法人が、エンジニアの新給与体系を導入した。新給与体系導入以降、エンジニアの中途採用における内定辞退は「ほぼなし」を達成しているという。本稿では、ボッシュがエンジニア向けに変更した給与体系と、中途採用での効果を明らかにする。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？幹部の報酬が、諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。そこで、ダイヤモンド編集部では上場企業3890社を対象に、年収1億円以上の経営陣を調査、業界ごとに実名でのランキングを作成した。本稿では、自動車・輸送用機器業界の報酬ランキングを公開する。

ベイカレントが2026年4月にコンサルタントの役職別の人月単価を全クライアントで一律化する方針であることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。従来は、クライアントごとに単価を定めていた。中期経営計画で定めた売上高目標の前倒し達成に向け、単価を引き上げる狙いがあるとみられる。独自入手した役職別の人月単価の実額について明らかにする。人員数ではコンサルビッグ4を上回ったベイカレントの単価水準はどうなっているのか。

ヤマハ発動機が、人事制度を改革している。社員が等級を飛び越えて昇進する“飛び級”の抜擢人事により、年収が約500万円増加する例も出ているという。一方、旧人事制度ではなかった「降格」も導入された。ヤマハ発動機幹部への取材を基に、メリハリ人事制度を大解剖した。