トヨタ自動車

工場で働くロボットの世界四大メーカーの一角を占める安川電機は、各国の設備投資の実態を最も正確に知る立場にある。安川電機の小川昌寛社長に、中国市場の見通しや、米国の製造業の復活、さらには自動車業界のEV（電気自動車）シフトのインパクトを聞いた。

全国に張り巡らせた鉄道網を使い、日本の物流を陰で支える貨物列車。一見、地味。だけど、なぜか鉄ちゃんたちの心を鷲掴みにする。誕生から150年。今、再び脚光が集まる貨物列車の魅力に迫る。

2023年はBYDなど中国勢が躍進する一方、日本の大手自動車メーカーは中国市場で不振が目立った。しかし、これだけでは済まない。海外ビジネスの“ドル箱”が中国勢の手により崩壊危機に陥るカウントダウンが始まっている。中国勢の脅威に迫る。

次期社長の有力候補は誰なのか。トップ・幹部人事にどんな動きがあるのか。ダイヤモンド編集部記者が深掘りした人事記事の中から厳選した8社、トヨタ自動車、ホンダ、ソニーグループ、三菱商事、ローソン、東京電力ホールディングス、JR東日本、大和ハウス工業をお届けする。

モノやサービスの価格やコストの上がり下がりで、企業から家庭までが振り回されている。なぜ値上がりするのか。なぜ値下げできるのか。「コンビニ」「電気料金」「新車」「半導体」「建設」「物流」「楽天経済圏」「預金金利」の八つについて、価格やコストを軸に、企業や業界の深層と2024年の予測を担当記者が語る。前編では、コンビニ、電気料金、新車、半導体の四つに斬り込む。

次世代のクルマの輪郭が明確になりつつある。動力で見ると「EV（電気自動車）」であり、自動運転など新機能で見れば「SDV（ソフトウエア・デファインド・ビークル）」になることは確実だ。SDVとはソフトを更新することで“進化”していくクルマだ。世界の自動車メーカーがSDVにかじを切る中、日本には「SDV化」に必須の技術やコンテンツを提供する潜在力を持った企業が集積している。

2024年の株式市場で大きな注目を集めそうな新技術が三つある。EV（電気自動車）で活用が期待される新型バッテリー「全固体電池」、微細化の限界に直面する半導体のブレークスルー技術「チップレット」、がん細胞だけを狙って攻撃する新治療薬「ADC（抗体薬物複合体）」だ。いずれも実現には高い技術力が必要だが、これらの技術の実用化や基盤技術・部材で日本企業は世界トップレベルにある。

ダイハツ工業の品質不正問題で、国土交通省が是正命令を出すことを検討している。不正が長きにわたり横行した背景に企業体質があるとみて、組織風土や上層部の関与の有無も重点的に調べるもよう。一連の騒動はダイハツと、親会社であるトヨタ自動車に責任があることは紛れもない事実だ。ただ、広く日本企業が自戒を込めるべき三つの教訓がある。

ダイハツの不正問題で、第三者委員会の発表とダイハツ工業・トヨタ自動車の首脳による緊急会見が行われた。ダイハツは生産する全車種の出荷停止という前代未聞の事態に陥った。

自動車メーカーの“EV（電気自動車）シフト”加速で、クルマを構成する数万点の部品のほか、生産ラインも大きく様変わりしようとしている。車載半導体や車体材料ではEVに特化した高性能品のほか、割高なEV製造コストの低減を可能にする製造技術の需要が拡大している中、これらの技術分野で優位性を持つ日本の部品サプライヤーが世界的に注目されている。

ダイハツ工業の検査不正問題で、第三者委員会が新たに174件の不正行為を認定し、トヨタの車種を含む全車種の出荷停止に追い込まれた。第三者委員会は、短期での開発を求めた経営陣に責任があると指摘。出荷停止が長引けば国内に約8000社あるとされる取引先への影響は避けられない。親会社であるトヨタ自動車の監督責任が問われることになりそうだ。

ダイハツ工業の不正でトヨタ自動車の豊田章男会長も謝罪する事態に。いったい何が不正の温床になったというのか。製造業やサプライチェーンに長年、関わる者として、「不正の起こりやすい組織」「不正が起きる時の問題点」について考える。

NTT法は必要な措置を講じ次第、2025年の通常国会をめどに廃止――。自民党の提言に通信業界は大混乱している。今後自民党は、総務省で行われる法律廃止に向けた議論を監視していく方針だ。なぜ25年の廃止にこだわるのか。提言をまとめた自民党の甘利明・前幹事長に独占インタビューを敢行した。

日本は世界の潮流の中で、EV（電気自動車）シフトに立ち遅れていると言われることがあるが、これは本当なのか。その背景には何があるのか。また、ハイブリッド車が主流の日本では今後、EVシフトはどう進むのか。メーカー、販売店、ユーザーそれぞれの視点から日本のEVシフトを考えた。

EVや自動運転の普及は、これまで自動車に縁がなかった企業にとって千載一遇のチャンスとなる。運転から解放されたドライバーや同乗者が、車内でゲームを楽しんだり、リラックスしたりする「移動体験」という新たな市場が生まれるからだ。チャンスを物にできそうな「有望銘柄ランキング・ベスト56」を独自に作成した。

新車の世界販売台数で、トップをひた走るトヨタ自動車。円安効果を追い風に、2024年3月期の連結純利益は過去最高の3兆9500億円を見込む。トヨタの中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要64社内のランクの推移を初試算した。その結果、同社は年配の社員が優勢ではあったが、5世代の詳細を見ると差異が……。このほか5年後の平均年収予想額では、現在の水準を大幅に上回る結果となった。

ものづくり日本の代名詞とも言えるソニーとホンダ。自由闊達な職場でチャレンジ精神あふれる社員が働いているイメージがある。しかし、大企業特有の悩みや若手の葛藤も渦巻いている。就職・転職のための情報サイト「OpenWork」に社員が寄せたクチコミと独自取材によって、両社の職場としての魅力と給料の“真実”を明らかにする。

『週刊ダイヤモンド』12月16日号の第1特集は「ソニー・ホンダの逆襲」です。ソニーとホンダは、尖った商品を次々と世に送り出し成長してきましたが、近年、消費者を驚かせるようなヒット商品を生み出せていません。両社は、次なる成長のために“唯我独尊”の姿勢を改め、電気自動車（EV）の共同開発に乗り出しました。本特集は、EV共同開発の裏側に迫るとともに、ソニー、ホンダの実力や課題を明らかにします。

自動車産業の業界団体、日本自動車工業会（自工会）会長に、いすゞ自動車会長兼CEO（最高経営責任者）の片山正則氏が就く異例の人事は、禍根を残しそうだ。異例の人事の裏側と、トヨタ自動車が主導した自工会会長人事に翻弄されたホンダの本音に迫る。

かつて貿易で世界を席巻した日本だが、2022年に進んだ円安は国民生活をむしばみ始めている。日本は世界最大の「対外純資産国」の地位を失い、過去にため込んだ資産を食いつぶして生きていくしかないのだろうか!?目先の相場の動きにとらわれず、円安を生み出した構造要因に加え、円安が定着すると生じる経済への影響などについて、みずほ銀行チーフマーケット・エコノミストの唐鎌大輔氏に聞いた。